2014年2月25日、ロサンゼルス・タイムズは、深刻な大気汚染が続いている中国・北京で、マスクをして外出している市民が極めて少ないことに注目。その理由を探った。27日付で参考消息（電子版）が伝えた。

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微小粒子物質「PM2．5」の警戒警報のうち、上から2番目のオレンジ警報が6日間連続で発令されている。150の工場が生産を停止あるいは制限し、路上では散水車が水を撒いている。新華社は外出時にマスクをするよう呼びかけているが、北京市民はあまり気にしていないようだ。84歳の高齢男性は「（市当局が）ただ大げさに言ってるだけだ。それにマスクをしても役には立たないだろ」と平気な様子。

1日中、屋外で働く公園管理員の男性もマスクをしていない。「職場が支給してくれればマスクをするけど、たまにしか支給されない」と話す。怖くないのかとの質問には「農村出身ですから」と答えた。「辛い生活に耐えてきた農民は、どんなことにでも耐えられる」と思っているようだ。

マスク着用を禁じている機関もあるようだ。ある大使館の入り口に立つ若い武装警察官もマスクなしだ。「なぜマスクしないの？」と聞くと、「しませんよ。規則ですから」と答えた。

北京で働く米国人医師・リチャード氏は「SARS（重症急性呼吸器症候群）や鳥インフルエンザのように、ただちに死につながる病であれば、人々は感染を恐れてマスクをする」と指摘。大気汚染の影響を市民が実感できないことを、マスク着用が普及しない理由の1つに挙げている。さらに同氏は「あまりにもひどい大気汚染に慣れ過ぎた北京市民は、『これも運命だ』と大気汚染そのものを受け入れてしまっている」と説明。北京市民の多くがマスク着用に消極的な理由に、こうした心理状態が隠れていると指摘した。（翻訳・編集/本郷）