新型コロナウイルスの感染拡大に伴う1年の延期を経て、57年ぶりの東京五輪が開幕。熱戦が始まり開会式をテレビで観たが、国立競技場には一般客はおらず、世界から集まった選手たちは、歓声の響かない中で入場行進した。ギリシャを先頭に205カ国などが続き、最後尾は日本選手団だった。馴染みのない小国から名だたる大国まで、お国柄がにじみ出て楽しいひと時だった。

ただ世界中を覆っているコロナ禍は、ナショナリズムと商業主義で肥大化した五輪の問題点を浮き彫りにしたと思う。祝賀的行事で得られる利益を期待して、国家も企業も巨額資金をつぎ込み、五輪イベントは巨大化の一途をたどっている。日本政府は国家プロジェクトとして招致に取り組み、これまでに投じられた費用は関連経費も含め、総額3兆円を超えるという。

近代オリンピックの創始者であるフランスのクーベルタン男爵は、1925年に行った演説で「商取引の場か、それとも神殿か！　スポーツマンがそれを選ぶべきである。あなた方は二つを望むことはできない」と語っている。「神殿」はスポーツの純粋性を表すが、この警句は今に生きていると思う。

こうした中、コロナ感染は収まらず、日本でも感染が拡大している。天皇陛下による今大会の開会宣言では、64年五輪時に使われた「祝い」という言葉に代わり「記念する」との表現が用いられたが、当然であろう。

東京五輪の大会ビジョンは「多様性と調和」である。人種や肌の色、性別、性的指向、出自、宗教など、あらゆる違いを超え、競技を通じて相互理解を深める。前回大会に続いて編成された「難民選手団」はその象徴でもある。内戦などで母国を離れざるを得なかった11カ国出身の29人の選手たちだ。

日本にも、白血病を乗り越えて出場権を勝ち取った競泳の池江璃花子選手や、移民国家の米国で育ち、人種差別に抗議の声を上げるテニスの大坂なおみ選手ら、さまざまなアスリートがいる。

東京五輪では人権意識を欠いた行動や表現が問題視された関係者の辞任や解任が続き、世界から厳しい目が向けられた。多様性を尊ぶ社会の大切さを改めて認識すべきであろう。今こそスポーツの純粋性を志向する原点に立ち返り、五輪の意義を問い直す機会にしたい。

今回東京五輪は、新型コロナ感染防止のため、選手たちは外部と接触しない「バブル方式」で、社会から隔絶された形態となった。感染防止のため、選手たちは大会期間中に検査を毎日受ける。行動範囲は宿泊先と競技会場、練習場に制限されるというが、選手や関係者の新規感染が相次いでいるという。大会関係者の中にはあらかじめ提出した行動計画外の外出など、感染対策のための規則集「プレーブック」に違反した事例も目立つという。

東京オリンピック・パラリンピックは「安全安心」を貫き、平和友好と多様性を再認識するイベントとしたい。

＜直言篇167＞

■筆者プロフィール：立石信雄

1959年立石電機販売に入社。1965年立石電機（現オムロン株式会社）取締役。1995年代表取締役会長。2003年相談役。 日本経団連・国際労働委員長、海外事業活動関連協議会(CBCC)会長など歴任。「マネジメントのノーベル賞」といわれるSAM（Society for Advancement of Management）『The Taylor Key Award』受賞。同志社大名誉文化博士。中国・北京大、南開大、上海交通大、復旦大などの顧問教授や顧問を務めている。SAM（日本経営近代化協会）名誉会長。エッセイスト。