2014年3月5日、人民日報（海外版）は、現在のアジア、とりわけ東アジア情勢を20世紀初頭の英国とドイツ、19世紀後期の英国と米国になぞらえ、国際的に戦争の機運をつくろうとしている人が存在していると伝えた。東アジアで予想外の衝突が起こる可能性は否定できないが、「それを起こすのは中国ではない」としている。

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記事は、中国も米国も、そして日本も、戦争など望んでいないとし、国際的な流れは平和と成長に向いており、戦争はようやく見え始めた経済復興を無に帰すだけだと指摘。戦争は国の政治的な意志と国力を競うことになるが、中国の国内総生産（GDP）は日本の2倍となっており、人口規模も経済力も、軍事力を含めた総合的な国力も日本を上回っている上、戦争で日中間の貿易が中断されることになれば日本経済にとって致命的な打撃となるとしている。

戦争は良い結果をもたらさず、米国でさえイラクやアフガニスタンで何ら得るものがなかったのに、日本のような島国ではなおさらだとし、若者に戦場に向かう意志もないと指摘。「2014年は日清戦争から120年目にあたる。その間、日本は2度中国の平和的成長を阻害しているが、今の中国は1894年当時の中国ではないし、1930年代の中国でもなく、中国と中国国民はあらゆる問題をはねのける力を持っている」と伝えている。（翻訳・編集/岡田）