2014年3月7日、大気汚染の問題が顕在化していることから、微小粒子状物質（PM2．5）対策に関連した市場ニーズが激増し、爆発的成長期を迎えつつある。国際商報が伝えた。

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各界のリーダーが大気汚染の対策や防止について話し合うフォーラムの第2回目がこのほど開催され、PM2．5対策市場の規模は10兆元（約167億円）に達することが明らかにされた。また業界基準が整っておらず、市場には規範化への期待があることがわかった。

公開された資料によると、中国の防塵マスクの市場ニーズはPM2．5が出現した2012年に急増し、市場規模は13年に25億3000万元（約424億円）に達し、今後も増加を続けて15年は39億2000万元（658億円）に達することが予想される。

▽10億元規模の市場を基本的に形成

煙霧の日が増えていることから、マスクが外出時の必需品になってきた。PM2．5に関する知識も普及してきて、普通の防塵マスクでは市場ニーズに応えられなくなっている。人々は特殊なマスクを選んで購入し、煙霧に備えている。

こうした背景の下、13年にはPM2．5対策としてのマスク市場が爆発的成長期を迎えた。国内の販売枚数トップの緑盾PM2．5用マスクの場合、12年9月に発売され、13年には650万枚を売り上げ、累計販売枚数は800万枚に達した。

PM2．5用マスク市場を俯瞰すると、2年間の競争の結果、3Mと緑盾が二大製品となり、その他のブランドが混戦模様を呈するという状況になった。インターネットショッピングサイトの京東、天猫、淘宝などで「PM2．5用マスク」と検索すると、妙鼻舒、RZ　MASK、ウェスティングハウス、周林頻譜、佳佰、伊藤良品など数十種類のブランドがヒットする。

中国産業用繊維製品産業協会の李桂梅（リー・グイメイ）秘書長（事務局長）によると、大気汚染の悪化がPM2．5用マスクへの巨大な需要を生み出し、企業は高機能の繊維製品であるPM2．5用マスクを開発し、市場で人気を集めるようになった。中国の高機能繊維生産技術が向上を続けるのにともなって、PM2．5対策の製品はこれから大いに発展することが予想される。

PM2．5用マスクだけではない。H7N9（鳥インフルエンザ）などのウイルスを防ぐ機能を備えたマスクの市場ニーズも増加しており、市場には巨大な可能性があり、関連企業は相次いで研究開発に力を入れている。

さきに緑盾PM2．5用マスクが使用する高機能繊維クリーンクールについて、米国の有名実験室マイクロバックラボラトリーズがH7N9の検査を行ったところ、4時間以内にH7N9の99％を殺傷（除菌）でき、インフルエンザウイルスの侵入を効果的に防ぐことがわかった。李秘書長は、「このことは中国のマスクやその他のPM2．5対策製品の開発にヒントを与えるもので、ますます多くの抗菌マスクや抗ウイルスマスクが研究開発されるものと確信する。これは消費者にとってはもとより、業界の発展にとっても、大きな影響を与えることだ」と話す。

▽業界基準の制定が急務

市場が急速に発展すると同時に、業界には混乱も起きている。

業界に参入する際の基準や制限が市場規模の拡大とともに向上してはおらず、PM2．5を防ぐ機能を備えない「バッタもの」や低品質の製品が横行し、高品質のブランドに損害を与え、消費者の健康も損なっている。また一般用マスクの基準がないため、市場には工業用マスクを一般に利用するという状況がなおみられ、健康にとって巨大なリスクとなっている。

上海市公安局の発表によると、昨年5月以来、上海市の警察は各地の警察と共同で、有名ブランドのニセ物マスクの製造・販売・保管拠点18カ所を摘発し、現場で「3Mのマスク」や半製品など90万点余りを押収し、金額は約4600万元（約7億7000万円）に上った。

こうした動きについて、呼吸器疾患の専門家、鍾南山（ジョン・ナンシャン）氏は次のように話す。工業用マスクは密閉性が高く、PM2．5の侵入を防ぐことはできるが、呼吸が十分にできず、酸欠状態になったり、頭がクラクラしたりするので、長時間つけてはいられない。普通の人が工業用マスクを使用することは推奨しない。特に高齢者、呼吸器系や心臓血管系に疾患がある人は、このようなマスクを長時間使用しない方がいい。

緑盾マスクを製造する上海興諾康綸繊維科技株式有限公司の趙丹青（ジャオ・ダンチン）董事長（会長）によると、現在の状況をみると、マスクに関する業界基準の制定が急務だ。基準がなければマスク業界の急速な発展は混乱を招くばかりで、市場全体が衰退に向かう可能性もある。企業に業界基準の重要性を認識してほしいという。

中国産業用繊維製品産業協会は康綸公司の協力を得て、一般用マスク基準の提案草稿を作成した。国家標準化管理委員会に提出して、PM2．5用マスク市場の玉石混淆の状況を改善したいとしている。

ある業界関係者によると、基準は早ければ15年にもうち出されるという。（提供/人民網日本語版・翻訳/KS・編集/武藤）