2021年1月10日、韓国・中央日報によると、韓国で日本車のシェアが減少した原因は19年に起こった日本製品不買運動に起因するところが大きいが、専門家からは別の原因を指摘する声も出ている。

韓国輸入自動車協会（KAIDA）とカーイズユーデータ研究所などの輸入車販売実績によると、レクサス、トヨタ、ホンダ、日産、インフィニティの日本車5ブランドは昨年、韓国市場で約2万500台を販売した。これは輸入車全体の販売台数27～28万台のうち約7．5％を占めており、韓国国内の自動車全体の販売台数189万～190万台の1．1％に過ぎない。

日本メーカーの割合が10％以下に落ちたのは、KAIDAが実績を集計し始めた01年以降で初めてのこと。また、新型コロナウイルス事態の中で国内外の主な自動車メーカーが韓国市場で成長した一方で、日本車だけが後退したという。

自動車業界では、日本車の不振が日韓貿易紛争に触発され始まった日本製品不買運動だけではないとみられている。

ハイ投資証券リサーチセンター長のコ・テボン氏は「韓国車の品質が上がり、あえて高価格のレクサスを買う理由がなくなった。デザインも『ガラパゴス』という言葉があるほど韓国の消費者の好みとはかけ離れている」と話したという。

また、仁荷（インハ）大学消費者学科のイ・ウンヒ教授は「ドイツの高級メーカーなど欧州車は社会的地位を誇示できる車。これに対し日本車は実用性が良い車と認められていたが、最近では欧州車の価格が下がり競争力を失った」と指摘したという。

また、ビジネスインサイトのキム・インホ副会長は「日本のファーストリテイリングなどは革新を基に競争メーカーが追いつけない機能性を前面に押し出す。これに対し、日本車にはそうした競争力がない」と指摘。「10年ほど前、日本の若者らは『これ以上車は必要ない』と考えた。そうしたことから、自動車メーカーも革新や開発に対する努力をあまりしなかった」と主張したという。

記事は「つまり日本車は、韓国の消費者が車を選択する際に重要視するデザイン、便宜性、革新性の全ての販売条件で競争力を失っている。さらに、日本への親近感が大きく落ち込んだことも自動車販売に影響を及ぼした」と伝えている。

これを受け、韓国のネット上では「消費者は賢い。車が良ければ買う」「日本車のデザインは発展途上国レベル」「車が全然かっこよくない」「日本車は他の外車に比べてデザインが劣る」など厳しい声が上がっている。

また「日本では韓国車が1年に10台も売れないらしい。だから今の結果は当たり前のこと「まだまだノージャパンは終わらない」などの声も見られた。（翻訳・編集/松村）