中国メディアの今日頭条は6日、ファーウェイ（華為技術）が、中国大陸におけるスマートフォンの売上台数第1位の座から転落したと紹介する記事を掲載した。代わって浮上したのはOPPOという。

2020年通年についてはファーウェイの販売台数が1億2330万台で、OPPOは5810万台だだった。ただし、ファーウェイが順調だったのは第1四半期（1－3月）と第2四半期（4－6月）で、その後はチップに関連する米国の制裁などで、ファーウェイは大きな打撃を受けた。同年第4四半期（10－12月）に、ファーウェイのシェアはそれまでの38％から22％に落ち込んだ。

香港に本社を置くカウンターポイント・テクノロジー・マーケット・リサーチの調べによると、21年1月にはOPPOがシェア21％を獲得し、トップの座に躍り出た。ファーウェイはvivoと並んでシェア20％で第2位。その次はアップルと小米がシェア16％で並んだという。

OPPOはしばらく前には、製品シリーズの混乱や競争力の不足などを指摘されていた。しかし20年後半には、ACEシリーズの打ち切りや経営陣の刷新を行い、さらにはReno5シリーズの投入でハイエンド製品を充実させた。Reno5シリーズの場合は特に、同社の供給面と在庫の問題を大きく低減することができた。

また、20年後半には、供給分野を再整理し、製品の計画をより明確にし、異なるシリーズで製品が競合することを解消したという。

記事は、現在の第1位はOPPOとした上で、リードは小さいと指摘。また、ファーウェイがシェアを落とした時期に順位の交代が発生したことにも着目し、スマートフォンメーカーの順位変動は簡単に語れるものではなく、今後については「突然に、おいしい肉にかぶりついた者が、次のトップに立つ可能性が高い」と論評した。

ファーウェイについては、チップ問題を解決したとしても、失ったシェアを回復するためには長い期間を必要だろうとした上で、チップ問題を可能な限り早期に解決し、よい製品を売り出せば、売り上げも自然に回復するとの見解を示した。（翻訳・編集/如月隼人）