インドメディアのザ・フェデラルは14日、日米豪印4カ国の枠組み「クアッド」について、「ほえる能力はあるが中国を『かむ』ことはできるのか」とする記事を掲載した。中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報（電子版）が15日、その内容を要約して次のように伝えている。

かつて津波による犠牲者を助けるために集まったインド、米国、日本、オーストラリアの4カ国は再び手を結び、超大国としての中国の台頭とそれがアジア太平洋地域にもたらす別の種類の津波に挑戦しようとしている。4カ国の首脳による12日の会合ではそれを維持することへの切迫感が現れた。新型コロナウイルスのワクチンを共同で製造し、第5世代（5G）移動通信システムやその他の最新技術を開発するという決定は、4カ国が協力して、政治的ではないかもしれないが中国に対抗する上で等しく重要である可能性のある分野で違いを生み出そうとすることを示している。

4カ国のそれぞれが中国に対して深い怨声を持っている。インドには国境問題、豪州には関係の悪化、日本には島々をめぐる争いがある。バイデン米大統領はまれな動きで前任者が始めたものを熱心にフォローアップし、クアッドをより高いレベルの関与へと導いた。その理由は明らかだ。中国を長期的な政治的および経済的な脅威とみなしている。したがって、クアッドは現在、興味深い交差点に位置している。

グループ化というものは、構成する国々の間で紛争があるため、あまり前進できない場合がほとんどだ。クアッドは、2004年の津波後に非公式に誕生し、海軍間の協力はインド洋地域の数千人の犠牲者に大きな助けをもたらした。3年後、当時の安倍晋三首相は、紛争中の島々をめぐる中国からの脅威の高まりに応えて、グループを再燃させた。しかし、共同軍事演習と一連の対話の後、グループは、17年に当時のトランプ米大統領が中国との緊張の高まりを受けて活動を開始するまで休眠状態に入っていた。

クアッドのアキレス腱、またはその固有の弱点は、4カ国のそれぞれが中国と持っている二国間関係だ。例えば、豪州は08年、中国との二国間関係を改善するために一時的にクアッドから離脱した。インドもクアッド内で細心の注意を払い、国境問題で中国を侵入者とは名指しせず、代わりに平和をめぐって一般的に述べることを望み、各国に対し国際的に認められたルールに従って行動することを求めた。

「プリンの味は食べてみなければ分からない」ということわざがある。クアッドのパフォーマンスは、対応の敏しょう性と、遅かれ早かれ発生する可能性のある中国に関する問題への影響によって決まるだろう。首脳会合が発するメッセージは、姿勢という観点からはもちろん重要だが、実際の行動が必要な場合にそうした姿勢はそれほど重要ではないかもしれない。クアッドの最終的な効果について現時点で述べるのは難しい。（翻訳・編集/柳川）