最近になって、米国、ユーロ圏、日本がインフレ関連のデータを相次いで発表しており、これら3大主要エコノミーのインフレ水準には明らかな差が見られた。世界の先進エコノミーは目下、全体として大きなインフレ圧力にはさらされていないが、今後インフレの流れがどうなるか、どんな影響があるかは、しばらく様子を見る必要がある。経済参考報が伝えた。

米労働省が12日に発表したデータによると、季節的要因を調整した後の4月の消費者物価指数（CPI）は前年同期比4．2％上昇し、2008年9月以降で最高の前期比上昇率になった。

米国のCPIデータ急上昇に比べ、ユーロ圏のインフレデータは非常に緩やかで、物価が回復途上にあることをうかがわせた。日本はまだデフレの境界にいる。

ユーロ圏で1位、2位のエコノミーであるドイツとフランスも同日に各国のCPIデータを発表した。ドイツ連邦統計庁が発表したデータでは、4月のインフレ率は2．0％で、4カ月連続のプラスになった。フランスのデータでは、4月のCPI上昇率は1．2％で、3月をやや上回った。

米欧の状況と異なり、日本は今年3月までの2020年度の生鮮食品を除くコアCPIは101．4（季節調整値）で、前年比0．4％低下した。3月のコアCPIは101．8（同）で、前年同期比0．1％低下した。

3大主要先進エコノミーの米欧日のインフレデータのうち、米国のデータが最も注目を集めた。米CPIデータが発表されると、金利トレーダーは米連邦準備制度理事会（FRB）が来年に利上げを迫られる可能性が高まったとの見方を示し、これは政策決定者が最近暗示した時期よりもはるかに早いものだった。金融市場には現在、来年12月にFRBが25ベーシスポイントの利上げをする確率が100％と予測されている。一方で、米株式市場は大幅に下落した。

サマーズ元米財務長官をはじめとする一部の有名経済学者は、インフレリスクに再三警告を発してきた。サマーズ氏は、「今後1-2年間に米国が直面する主な経済リスクは、加熱であって、過度の疲弊ではない」と述べた。

しかしFRBのブレイナード理事は、「インフレ率が持続的に大幅上昇するための条件は、経済の再開後に賃金または物価が一定期間上昇することだけでなく、インフレ観測が持続的に上昇することも必要だ。新型コロナウイルス感染症に関連した限られた期間内の物価上昇が、インフレ情勢を持続的に変化させる可能性はそれほど高くない」との見方を示した。

また、シティバンクグループのエコノミストのクラーク氏は報告書の中で、「今後数カ月間のデータは物価の力強い上昇が継続するかをはかる上で非常に重要になる。インフレのルート及びすべての経済データには大きな不確実性が存在する」との見方を示した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）