2021年5月29日、仏国際放送局RFIの中国語版サイトは「東京五輪がスーパーウイルス培養器になることを、日本人が心配している」とする記事を掲載した。

記事は、国際五輪委員会（IOC）のコーツ副会長が21日、緊急事態宣言下にあったとしても7月23日から東京五輪を予定どおり開幕すると発言したことを紹介。一方で、日本国内ではIOCや日本政府が五輪・パラリンピックの開催を強行しようとしていることに強い反発が出ているとし、日本メディアが5月初めに実施した世論調査で「中止すべき」が59％に達したことを伝えている。

そして、強い反発が出ている背景として、日本国内の新型コロナワクチン接種率が2％程度という状況で、世界から7万8000人のアスリートや関係者が日本にやってくることに対する恐怖感があると指摘。一般市民だけでなく著名人からも懸念の声が出ており、楽天グループの三木谷浩史会長が14日に米CNNのインタビューに対し、新型コロナの感染が収まらない状況での東京五輪開催は「自殺行為」とし、開催に反対の姿勢を明確に示したことを紹介した。

また、米メディアも東京五輪開催を疑問視する声を紹介しており、ニューヨーク・タイムズが3日に「東京五輪はウイルス培養器になるだろう」とするスポーツコラムニスト、カート・ストリーター氏の文章を掲載し、ワシントン・ポストも4日に「五輪開催により、未発見の突然変異株が日本に入り込む危険がある」と指摘したことを伝えた。

記事は最後に「日本人は、東京五輪・パラリンピックにより、東京が『スーパーウイルス培養器』になることを心配している」と結んでいる。（翻訳・編集/川尻）