2021年6月15日、韓国・朝鮮ビズは「サムスン電子が今年1～3月期に世界のテレビ市場でトップになるも、収益性の悪化に悩んでいる」とし、その理由を伝えた。

米市場調査会社OMDIAによると、今年1～3月期におけるサムスン電子のテレビ出荷量は計1161万5000台で、昨年同期に比べ11．1％増加した。売上高は35％増の90億1240万ドル（約9920億4100万円）、市場シェア（売上高基準）は32．9％となり、世界のテレビ市場の今年1～3月期としては史上最高値を記録したという。

しかし、記事は「好調な売り上げとは異なり、テレビ向けのLCDパネルの価格が値上がりしていることから、収益性の悪化は避けられない」とし、「新型コロナウイルスの大流行により電子機器の需要が大きく増え、LCDパネルの価格が上昇した」「市場を掌握する中国のメーカー各社が、パネル価格を上げ始めた影響もある」としている。

サムスン電子は今年1～3月期、テレビのディスプレイの原材料であるパネルの買い付けに1兆8624億ウォン（約1833億6660万円）を要した。これは前年同期の1兆324億ウォン（約1016億4700万円）に比べ約80％増加した金額で、同期間の売り上げの上げ幅に比べ、原材料の買い付け価格は2倍以上に増えたという。サムスン電子は現在、台湾のAUOや中国のBOE、CSOTなどからテレビ向けパネルの供給を受けている。

電子業界は、サムスン電子のディスプレイパネルの買い付け額が大幅に増えたことについて「中国の供給会社の割合を増やしたため」と分析しているという。系列会社であるサムスンディスプレイの代わりに、格安価格を打ち出した中国メーカーのパネルの比重を増やしたため、サムスンディスプレイは収益悪化によりLCDの生産量を縮小。すると中国メーカーはパネル価格を調節して価格交渉の優位に立ったという。

これを受け、韓国のネット上では「中国に工場を建てて依存したせいで技術を奪われた」「（中国で稼ごうとする）チャイナドリームで中国に食い尽くされた結果」「かつてサムスンが外付けハードディスクで同じようなことをして成功した。これを中国がまねしたのだから他人のせいにはできない」「サムスンは政府からLGと協力してディスプレイを互いに売買するように勧告されたときも知らんぷり。中国のパネルを買ったからこんなことになった」など「自業自得」の声が目に付く。

また「中国とは取引しない方がいい」「中国は自分たちの利益しか考えていない」と警鐘を鳴らす声も。

一部では「最近あちこちでサムスンの限界をささやく声が聞こえてくるようだ」「韓国はだんだん日本化している」と懸念を示す声も寄せられている。（翻訳・編集/松村）