23日に開幕予定の東京五輪に対し、最も批判的な国は韓国であることが分かった。14日、韓国メディア・ニュース1が伝えた。

記事は14日に朝日新聞が報じた世論調査の結果を紹介。5月21日から6月2日まで、28カ国の成人1万9510人を対象にした調査によると、回答者の57％は東京五輪開催に「反対」の意思を示し、「賛成」の43％を上回ったという。うち、「反対」の割合が最も高い国は韓国（86％）で、開催国である日本（78％）やアルゼンチン（69％）、カナダ（68％）などが後に続いた。

東京五輪に関心があるかという質問に対しては、「まったくない」（29％）と「あまりない」（25％）の合計が「ややある」（30％）と「とてもある」（16％）の合計を上回った。国別に見ると、インドや南アフリカ共和国、中国などでは55％以上が東京五輪に関心を示したが、日本や韓国、フランス、ドイツなどでは関心を示した人の割合が35％未満だった。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは、「14％は親日派ということ」「賛成派が14％もいることがすごい」「開催には賛成だけど韓国の参加には反対なんでしょ」「コロナ禍で五輪開催なんてあり得ない。取り返しのつかないことになったら日本やIOCが責任を取れるのか？」「韓国国民の大多数が五輪のボイコットを望んでるのに、文大統領はまだ参加しようとしてる。選手に個人資格で出場させるか補償金を与えるかしてボイコットすべき」「開催国の日本ですら78％が反対してるのに、それでも若い選手たちを参加させる必要が？」など、韓国選手の参加に反対するコメントが相次いでいる。（翻訳・編集/丸山）