台湾メディアの聯合報は2日、東京五輪をめぐり24時間営業の日本のコンビニエンスストアが海外メディアから絶賛されていることを報じた。

記事はまず、東京五輪で各競技が相次いで開催されているが、東京は緊急事態宣言が続いており、新型コロナウイルスの感染者数が増加傾向にあるため、五輪の取材に訪れた数千人の外国人記者の飲食が大きな課題となっていると指摘した。

その上で、米紙ニューヨーク・タイムズの報道として、「こうした飲食の問題の最適解は、以前より国際的に知られている日本の24時間営業のコンビニにある。コンビニは多くの外国人にとって食料の主要な供給源となっている」と伝えた。

同紙は「選手、チームスタッフ、関係者、記者を含むすべての人が、基本的にホテルと会場以外のどの場所においても15分以上活動することが禁止されているが、コンビニの豊富な弁当、揚げ物、寿司、麺類、そしてさまざまな手の込んだお菓子や珍しい軽食がすべての困難を解決している」と評価した。

また、日本のコンビニを20年間研究してきたハーバード大学教授のギャビン H．ホワイトロー（Gavin H.Whitelaw）氏が、「コンビニは高級寿司店ではないが、彼らは同じ日本人であり、この国では（コンビニは）50年の歴史があり、根付いている」と指摘したことを紹介。「今やメインのプレスビルのロビーにあるローソンが毎日、多くの国の人々でごった返しており、ホテル近くのセブン-イレブンには真夜中にも大勢の人が訪れている。アスリートでさえも、スナック菓子が詰まった買い物袋を抱えている」と伝えた。

さらに、そのポイントとしてホワイトロー氏が日本のコンビニの「品質」「多様性」「普遍性」を挙げ、「米国のコンビニよりもどれほど優れているかを伝えることは難しい」と語ったことを紹介した。

ニューヨーク・タイムズの記事は、「コンビニのアイテムは、少なくとも基本的なレベルの喜び、そして多くの場合はそれ以上のものをもたらしてくれた」と称賛。日焼け止めクリームやハンカチ、ワイシャツやネクタイまでが、コンビニで手に入れられるとし、ホワイトロー氏が「今回の新型コロナウイルスの流行へのささやかな慰めは、こうした企業への称賛かもしれない。これらの企業は大きく依存されているにもかかわらず、それが当然であると思われているのである」と語ったことを伝えた。（翻訳・編集/北田）