東京五輪の中継を見ながら、出場する選手と一緒に喜怒哀楽を分かち合う。これが多くの人にとって、2021年の忘れられない夏の思い出となりました。東京五輪には339種目が設置されており、そのうちの225種目に中国代表が出場しました。獲得した金メダル数はロンドン五輪とほぼ同じで、国外開催の五輪では一番良い成績となりました。

東京五輪はコロナの感染拡大が世界で続く中で開催されたものです。国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は8日、IOC総会で、「東京五輪は成功した」と示し、開催のタイミングも「良い」と評価しています。閉幕後、中国代表団、米国およびフランスの大統領などは相次いで、東京五輪を「成功」を祝う発表を行いました。

7月20日、東京五輪の開幕に先立って開かれたIOC総会で、五輪憲章で定めたモットー「より速く、より高く、より強く」に「共に」という言葉が追加されました。中国はこの決定を支持し、推進する国です。また、東京五輪が開催される直前、中国の習近平国家主席は、東京五輪の開催を支持すると表明しました。さらに、中国とIOCは、協議の結果、東京五輪に参加し、中国製ワクチンを受ける意思のあるすべての選手に対し、中国製ワクチンを提供することで合意しました。今回、中国からは総勢777人（うち、選手が431人）の代表団が東京に派遣され、外国で開催される五輪では、最大の人数となっています。代表団関係者のワクチン接種率は99．61%に達しました。試合期間中、彼らは感染予防ルールを厳格に守り、現在のところ、代表団関係者の感染が1例も報告されていません。中国と中国代表団は実際の行動で東京五輪の成功を支え、推進してきたと言えます。

後半年で、中国の北京で2022年冬季五輪が始まります。新型コロナウイルスの感染が引き続き世界で猛威を振るっているのも事実です。東京五輪がコロナ対策で収めた成功経験は、北京冬季五輪にとって重要な参考になります。「共に」というスローガンの下、日本側は北京冬季五輪組織委員会から派遣された4陣、計34人の訪問を受け入れました。これらの視察団メンバーは東京五輪のコロナ予防・抑制対策を学びました。たとえば、プレーブック（大会の新型コロナ対策・行動ルール集）やポスターなどの制作、配達、貼り付けおよび無観客開催などといった措置について色々と勉強を深めたそうです。

中国政府が取ってきた厳格で、効果的なコロナ予防・抑制措置の下、北京冬季五輪は競技場の改築と新築工事が予定通りに進められており、今年2月、テストイベントが北京市と張家口市で20回も行われました。

3月10日に開かれたIOC第137回総会で、バッハ会長は、「新型コロナウイルスのチャレンジにさらされているものの、今は自信を持って言えることは、北京冬季五輪組織委員会は準備が万全だ」と述べました。

IOC委員でもあるサマランチ北京冬季五輪・パラリンピック調整委員会会長は、7月21日に開かれたIOC総会で「来年の北京冬季五輪が円満に開催されることが必要だ。このような盛会はぜひ観客を入れて開催してほしい。各国の人々に北京に集まってもらい、中国の情熱溢れるおもてなしを実感してもらいたい」と話しました。

世界にとって、コロナ禍が依然として深刻な問題で、ワクチンが依然として不足しています。そうした中、中国は100以上の国にワクチンを寄贈することを決め、このほか、60以上の国にワクチンを輸出します。その数はあわせて7億7千万回分に及びます。8月5日に開かれた新型コロナワクチン協力国際フォーラムで、中国の習近平主席は、今年、中国が世界に20億回分のワクチンを提供するよう努力し、ワクチンを共同で購入し、公平に分配するための国際的な枠組み「コバックス（COVAX）」に1億ドルを寄付すると発表しました。これらはまさに世界のコロナ対策につながる行動であり、北京冬季五輪、ひいては2024年に開催予定のパリ五輪の安心、安全な開催に資することと言えます。

しかし、米国と欧州の一部の国は、依然として中国のワクチン国際協力の主張と理念を中傷しています。そのうえ、米英に代表され、一部の欧米諸国の指導者や政治家は、公の場か見えないところで、北京五輪をボイコットするよう他国を煽っています。スイス現地時間6月3日、IOCのバッハ会長は、「スポーツ外交」をテーマにした国際会議で、「北京冬季五輪をボイコットするやり方は、オリンピックの政治的中立の原則に違反しており、何の成果も得られないと事実がすでに証明されている」と述べました。

東京オリンピックが成功裏に開催されました。それを踏まえ、オリンピックファミリーは、2022年の北京冬季五輪の開催をともになってサポートする番がやってきました。オリンピックの聖火は、政治的妨害を排除し、コロナ禍を突き抜け、傲慢と偏見を解消させ、各国が手を携えてまい進するよう世界を導き続けていくでしょう。（CRI日本語部論説員）