2021年9月2日、韓国・YTNは、在日コリアンに関する発言などで物議を醸した日本の化粧品大手DHCが韓国からの撤退を決めたと報じた。

記事によると、DHCコリアは1日、公式サイトで「良質な製品とサービスで顧客の皆さまを満足さるために努力してきたが、残念なことに韓国内の営業を終了することになった」と発表した。

DHCはこれまで、吉田嘉明会長が公式サイトに在日コリアンに対する差別的なメッセージを繰り返し載せるなど、たびたび問題を起こしてきた。2019年には子会社のDHCテレビジョンが、韓国の日本製品不買運動に関し「韓国はもともと熱しやすく冷めやすい国」と発言したYouTubeコンテンツ「虎ノ門ニュース」を配信して波紋を呼んだ。当時韓国法人代表のキム・ムジョンDHCコリア代表は「DHCテレビの出演者の発言には同意しない」「お騒がせしたことに対し深くお詫びする」との立場を発表したが、事態は収拾しなかった。

DHCは2002年4月に韓国法人を設立し、韓国市場に進出した。一時は売上高が年間100億ウォン（約9億4600万円）に達するほど人気を博していたという。

このニュースに韓国のネットユーザーからは「さようなら。もう二度と来てほしくない」「みんな、オンラインでも買っちゃ駄目だよ」「なぜ韓国で稼いでおきながら韓国を侮辱するのか。基本がなっていない」「会社を経営する人が人種差別をするなんて本当に恥ずかしいことだ」「さんざん韓国をたたいてきたのに、今まで持ちこたえていたことが不思議」など冷ややかな声が寄せられている。

また「日本製品不買はとことん続けよう」「次はトヨタ、ホンダ、レクサスの番」「全ての日本企業を韓国から撤退させなければならない。日本は歴史問題や領土問題で戦う相手だ」など不買運動の継続を呼び掛ける声も見られた。（翻訳・編集/堂本）