求人サイトの智聯招聘がこのほど発表した「働く人の企業文化認知についての調査研究報告2021」によると、働く人の90％以上が「仕事を探す時に企業文化を考慮する」と答え、半数近くが「企業文化になじめなければ退職するかそもそも入社しない」と答えた。企業文化の中でも最も注目を集めるのは「残業文化」だ。中国新聞社が伝えた。

データによると、働く人の78．8％は「価値観が企業文化の主な中身」と考え、企業文化の役割については、38．9％が「社員を一致団結させる価値観になる」と答えた。

さまざまな企業の文化活動の中で、最も多いのは交流とチームビルディングだ。50．2％が「自分の働いている企業が交流・チームビルディングを行ったことがある」とした。次は「文化研修、上層部との腹を割った話し合い、社員の福利厚生の充実など」だった。「企業内ネットワークなどのルートでオンライン交流が行われた」とした人は14．6％にとどまった。

同報告によると、91．9％の人が、「仕事を探す時に企業文化を考慮する」とし、38．4％が「企業文化を重点的に考慮する」とした。中間管理職、上級管理職の人は企業文化を重視する程度がより高い。

同報告は、企業文化は仕事を探している人に影響するだけでなく、職場の安定を保つ上でも大きな影響力を持つと指摘した。働く人の48．5％が「企業文化になじめなければ退職するかそもそも入社しない」とし、「様子を見てから決める」の42．2％を上回った。

企業文化のため退職や就職しないことを選ぶ理由として挙げられたのは「残業文化」だ。

智聯招聘のデータでは、働く人の53．7％が「企業のサイトを通じて企業文化を理解する」と答えて最も多く、次は「求人サイトなどの専門プラットフォームを見る」で36．1％だった。

智聯招聘は2005年から最良の雇用主活動を行い、企業の雇用主ブランドの発展状況を持続的にフォローし、企業文化の変遷に注目してきた。（提供/人民網日本語版・編集/KS）