中国紙・国防時報は5日、TBS系で放送されている日曜劇場「日本沈没－希望のひと－」を基に、「日本は自らを過大評価しているのではないか」と指摘する記事を掲載した。（本記事は一部ネタバレを含みます）

記事は最近、同作のあるシーンが中国のネット上で大きな注目を集めたことを紹介。そのシーンとは、日本沈没という危機に瀕した日本政府が米中双方に自動車業界のトップ企業である生島（いくしま）自動車を渡すという条件を付けて受け入れ人数をつり上げていく交渉の様子だ。最終的には、日本が米中をてんびんにかけていたことが双方に知られてしまい、失敗に終わる。

記事は、このストーリーが中国で注目を集めた理由は「非常に簡単」で、「ドラマの中の話であれ、実際の日本の現状であれ、どちらも一つの核心を突いている」からだと指摘。それは、「日本が米中の間でゲームを展開した結果、自業自得になる」ということだとし、この結末は日本の「明日」を暗示しているかのようにも見えると論じた。

その上で、「被害妄想に陥った日本は完全武装の道を歩んでおり、日本は1000キロ離れた目標を攻撃するために巡航ミサイル能力の高度化と拡張を計画、2020年代後半にはこうしたミサイルを配備する予定だ」と指摘。「実現すれば、陸上から発射したり、戦闘機や軍艦に搭載したりすることで、目標を追尾してより正確に攻撃できる能力を日本が持つことになる」と警戒感を示した。

また、日本の防衛省の21年度補正予算案の総額は過去最大の7738億円に上ったとし、「軍備に資金を投じれば投じるほど、日本の弱さを反映している」と指摘。日本が「近隣諸国のミサイルの脅威」を挙げていることについて、「日本のようなダブルスタンダードの国は、ここ数年、（自らが）周辺国の反対を押し切って軍事力を拡張し、地域の安定を破壊してきたことを反省することはないのである」とやゆした。

さらに、「日本が米中間での駆け引きを好むのは、単に甘い汁を吸い尽くしたいというだけである」と主張。「客観的事実として、新型コロナが流行する前から日本経済は下り坂だった。ひとたび中国を怒らせれば、日本にはその結果に耐えられるだけの力はないだろう。経済貿易の面では、中国は日本を必ずしも必要としないが、日本は中国から離れられないし、離れる勇気もないのである」と論じた。（翻訳・編集/北田）