米国などが相次いで北京冬季五輪の外交的ボイコットを表明する中、ドイツメディア・ドイチェ・ヴェレ中国語版は11日、「選手はどう話しているのか」とする記事を掲載した。

来年2月の北京五輪をめぐり、米国に続いて豪州、カナダ、英国も政府高官を派遣しない外交的ボイコットを表明した。一方、ドイツ新政権は現在までにこの問題への態度を明らかにしていない。では、選手はどう感じているのか。

このほど、インタビューを受けたリュージュのナタリー・ガイゼンベルガー選手は「あそこ（北京）の条件から考えて、必ずしももう一度行こうとは思わない。過去の経験から、もう一度行くかどうか考えている」と述べ、ボイコットの可能性を示唆する一方で、「私（個人）がボイコットを表明したところで、おそらく何も変わらない。参加リストに別の人の名前が載るだけ」と述べた。ドイツのテレビ局も同選手の苦悩について、「五輪は選手にとって最も重要な大会。ボイコットは非常に難しい決断になる」と報じている。

同じくリュージュのフェリックス・ロッホ選手も出場するかどうかを検討しているといい、「2月の試合は実行しなければならない仕事だ。勝って帰国したい。早く行って早く戻ってきたい。中国に行くとしてもせいぜいあと一度。延慶の競技センターに行くだけだ」と語ったという。

2選手は過去に中国入国時に陽性と診断された人と接触していたことから、中国滞在中に不自由な生活を強いられた。ホテルスタッフから常に監視されていたといい、ロッホ選手は「あそこで生活することは全く想像できない」と強調した。ただ同選手は「ナタリー・ガイゼンベルガー選手、あるいはリュージュチームが出場しなくても、五輪は予定通り開催されるだろう」とし、ボイコットについては疑問を呈した。また、現地メディアに対し「スポーツではなく政治を通じて問題を処理するのが正しい決定だ」とも話したという。

別のリュージュのトビアス・アルト選手は、中国での検査結果が陽性と診断され、すぐに救急車に乗せられて隔離された。幸い偽陽性だったため競技には出場できたというが、同選手は「ドイツオリンピックスポーツ連盟（DOSB）が中国に行かないように勧告するのであれば、私も行く用意はない」「そこでの状況がどうであるかは知っている。好転することを望んでいるが、さらに悪化すれば（ボイコットは）正しい判断になるかもしれない」と述べたという。

記事によると、DOSBは現在、保守的な姿勢を示しており、ステファン・メイヤー連盟副会長は「冬季五輪をきっかけに中国と法治や人権問題について話し合うのは非常に重要なことだと考えている。そのため、外交をボイコットすることが中国の少数民族、ウイグル族、宗教的マイノリティーらの人権状況を改善するのに正しい方法なのか、確信が持てない」と語ったという。（翻訳・編集/北田）