日本市場では以前の衣類・靴などの伝統的な意味での「メード・イン・チャイナ」と異なり、今では技術力の高い電子機器が支持されていると中国メディアが報じた。この中で専門家は「日本の消費者もその他の国の消費者も、高品質低価格の商品を選ぶのが人情の常」と強調した。

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中国網によると、共産党機関紙・人民日報系の環球時報が日本人家庭のメード・イン・チャイナについて調査を実施したところ、日用消費財や衣類は代わりのきかない存在となっていると同時に、中国製の電子機器も日本人に支持されていることが分かった。日本メディアは中国製スマートフォンなどの電子機器はコストパフォーマンスが高いだけでなく、品質も欧米や日本の商品に劣っておらず、「華流ブランド」が日本を席巻する日は近いかもしれないとの見解を示した。

アマゾンや楽天などのショッピングサイトのコメント欄を確認して見ると、多くの中国製の「ファン」がさまざまな商品を勧めている。あるユーザーは「中国製のプロジェクターは画質が良く、角度を調整でき高品質低価格で、家庭での使用に便利」と書き込んでいた。別のユーザーは「以前はメード・イン・チャイナをなんとなく信用していなかったが、近年、中国製は機能性、デザイン、コストパフォーマンスなどの特長により多くの日本人から好まれている。一方、電子機器や科学技術分野でかつてリードしていた日本企業はかなり遅れている」とコメントした。

中国社会科学院世界経済・政治研究所の李毅研究員は取材に対し、「このような変化は主に二つの面から納得できる」と指摘。「一つは中国の産業グレードアップと産業発展、品質向上やコストパフォーマンスの高さなどの特長により、メード・イン・チャイナが日本人の生活に入っている」ことを挙げた。

もう一つは「日本経済の不安定、国際経済の低下などの複数の要因により、日本自身の製造業に多くの変化がない。以前は多くの中国の家庭もソニーやパナソニックなどの電子機器を好んで使用していたが、現在は時代とともに発展するファーウェイやシャオミなどの中国製を選ぶ傾向にある」と述べた。

中国汽車工業協会の最新統計によると、中国製の電気自動車の日本市場での販売状況も良好だ。米サイト「ビジネス・インサイダー」は「日本物流大手SBSホールディングスが東風汽車集団傘下の東風小康汽車から積載重量1トンの純電気トラックの調達を計画している」と報道。日系自動車メーカーの役員は「純電気自動車は市場の主流になり、中国企業の新車開発速度に追い付くことを難しくている」と話した。（編集/日向）