米華字メディア・多維新聞は22日、「北京冬季五輪のメダル獲得数ランキングから見る世界の発展構造」と題する記事を掲載した。

20日に閉幕した北京五輪で中国は過去最多となるメダルを獲得した。内訳は金メダル9個、銀メダル4個、銅メダル2個の計15個。ランキング（金メダル基準）ではノルウェー、ドイツに次ぐ3位で、米国（4位）を上回った。以下、スウェーデン、オランダ、オーストリア、スイス、ロシア五輪委員会、フランスが続く。一方で、メダル総数のランキングではノルウェー、ロシア五輪委員会、ドイツ、カナダ、米国、スウェーデン、オーストリア、日本、オランダ、イタリアに次ぐ11位だ。

記事は、今回参加した90余りの国と地域のうちメダルを獲得したのは29カ国で、東アジアの3カ国（日本と中国と韓国）、オセアニアの2カ国（オーストラリアとニュージーランド）、北米の2カ国（米国とカナダ）を除けば、残りはすべてヨーロッパの国だったと紹介。オセアニアと北米はいずれも欧米文化圏に属しているため、日中韓と欧米の競争がなければ冬季五輪は完全に欧米の内輪の大会になると言っても過言ではないと評した。

記事は、まず経済発展レベルからランキングを考察。「ウクライナ、ベラルーシ、ロシア、中国は発展途上国であるのを除けば、25カ国はいずれも先進国、または準先進国である」と指摘し、ウクライナやベラルーシがメダルを獲得したのは「旧ソ連のスポーツ強国の伝統を受け継いだからだろう」と推察した。また、ロシアや中国は先進国でなくとも世界的な大国かつスポーツ大国であるため、ランキング上位に入ったのは正常なことだとした。

その上で、「全体的に見ると、やはり国が発展すればするほど冬季五輪のメダル獲得数は増える。今回の五輪で10個以上のメダルを獲得したのは、中ロを除いて高度に発展した国だ」とし、総数のランキングで上位に位置する国々がいずれも先進国であり、韓国は9個（14位）で2018年の平昌五輪（17個）と比べると大幅に減少しているもののメダル獲得数で上位に入る実力はあるとした。

また、「これらの国はいずれも1人当たりの国内総生産（GDP）が3万ドル以上。冬季五輪のメダル獲得数ランキングで長年1位を占めてきたノルウェーの1人当たりGDPは8万ドル以上だ」と指摘。「経済量がウインタースポーツの発展を支える基礎条件となっていることは明らかであり、発展した経済と裕福な生活水準があって初めて、アスリートに良好な環境とスポーツインフラを提供することができる」と論じた。

次に、自然条件も重要な要素の一つに挙げた。記事は、ノルウェー、ロシア、ドイツ、カナダ、米国、スウェーデン、オーストリア、日本などはいずれも冬の寒さが厳しく、雪が多い「氷雪大国」であり、ウインタースポーツ発展のための自然条件を備えていると説明。一方で、欧州の先進国でも今大会で金メダル1個に終わった英国などは伝統的なウインタースポーツ強国とは言えないとし、「その原因は冬に雪があまり降らず、英国人が雪を嫌う傾向があることが関係している」とした。

記事は、「才能（自然条件）と努力（経済発展）があってこそ、冬季五輪で強さを発揮することができる」とし、「日中韓が欧米諸国とのウインタースポーツ競争で地位を確立できているのも、3カ国は才能の上に努力を重ねたからである」と論じた。（翻訳・編集/北田）