中国紙・環球時報は、今月9日に行われる韓国大統領選挙について、「北風」吹かず「中風」吹き、候補者が「全面的に中国に言及」する背景には複雑な要因が絡み合っているとする記事を掲載した。

記事によると、過去の韓国大統領選で候補者の外交政策の重点は北朝鮮だったが、今回の焦点は安全保障、経済、社会、文化など中国との関係をめぐるさまざま方面に及んでいる。

韓国の毎日放送（MBN）は、こうした状況を「かつてないほどの『中風』が吹いている」と表現。韓国社会の対中感情が選挙における重要な「変数」の一つになっていると論じた。

候補者が「全面的に中国に言及」する要因の一つとして、上海対外経済貿易大学朝鮮半島研究センターの詹徳斌（ジャン・ダービン）主任は「米国」を挙げ、「過去数回の選挙期間、米中関係は現在ほど緊張しておらず、韓国が外交上で『どちらか一方を選ぶ』というプレッシャーは今日ほど大きくなかった」と指摘する。

上海同済大学韓国研究センターの韓国人研究者、チョン・ヨンジュン副主任は、今回の大統領選で中国が頻繁に話題に上がった要因として、高高度防衛ミサイル（THAAD）配備をめぐる混乱が今日まで韓国社会に影響を及ぼしていることや、北京冬季五輪で両国間の論争の的となった事件があるとし、「米国」と「THAAD」は「構造的要因」であり、五輪におけるスピードスケート・ショートトラックの失格判定や開会式での韓服をめぐる混乱は「偶発的要因」だと指摘。「中国と韓国の民間レベルでの互いの感情は引き続き、緊張と落ち着きの間で揺れ動くだろう」との見方を示している。（翻訳・編集/柳川）