2022年3月8日、米華字メディア・多維新聞は、中国のネット上でロシアの食品などが「爆売れ」していることに関する、中国の専門家による解説を紹介する記事を掲載した。

記事は、近ごろ駐中ロシア大使館が唯一ライセンスを付与しているECプラットフォーム「ロシア国家館」や、中国のECプラットフォーム京東に出店している「ロシア国家館」にて、ロシア産の各種スナック菓子や茶葉などが飛ぶように売れ、品切れが続出していると紹介した。

記事によると、中国の著名な経済学者である商務部国際貿易経済協力研究院の梅新育（メイ・シンユー）研究員はその背景について、ECが中国の消費市場と国民経済全体において際立った存在となっており、この2〜3年は中国のEC小売販売額がGDPの11％前後を占めるほどの規模になっていることに触れた上で、「近年ロシアの食品、農作物が中国の消費市場について一定の評判を獲得しつつあった」と指摘。また、「ロシアのアイスクリームやチョコレート、ビール、クワスと呼ばれる微炭酸のアルコール飲料などが中国の消費者から大いに歓迎されている」とも紹介した。

梅氏はまた、中ロ両国は農業や農作物、食品分野で非常に高い相互補完性を持っており、ロシアの農作物や食品は中国市場で大きな伸びしろを持っているとの認識を示した。そして、「ロシアのメーカーはさまざまな形式にて中国市場を開拓することができ、ロシアの農作物や食品、その他消費財の中国市場における持続的な発展を実現できるだろう」と語った。（翻訳・編集/川尻）