「冬季オリンピック開催経験のある日本、中国、韓国にはアジアのスキーをリードする責任がある」

24日夜、ウェビナー形式で開かれた講演会で、こう力強く訴えたのは元長野県スキー連盟副会長の河野博明さん（70歳）です。河野さんは同日、中国駐大阪総領事館主催の「中国を理解する」オンラインセミナーで講師を務め、「共に未来へ――スキーで結ばれた日中友好の絆」を演題に約1時間半にわたる講演を行ってから、薛剣総領事やオンライン参加者からの質問に答えました。

アルペンスキーの元選手・指導者である河野さんは、42年前の1979年から中国とのスキー交流に携わるようになりました。同年末、長野スキー協会の時の会長であった片桐匡氏の指示で、河野さんはレークプラシッド冬季五輪（1980年2月）に出場予定のスキーアルペン中国代表の長野合宿でコーチを担当。その後、吉林省スキー協会をはじめ、中国のスキー界と交流を保ち、北京冬季五輪の招致成功後は長野冬季五輪の経験を共有したり、中国国内のスキーリゾートの開発を指導したりするなどして、中国のスキー界を後押ししてきました。

河野さんは講演会の中で、北京冬季オリンピック・パラリンピックの成功に祝意を示したうえで、写真や資料を交えながら、自らがかかわった中国とのスキー交流の歴史を振り返りました。その上で、地球温暖化がウインタースポーツの先行きに与えうる影響にも触れ、「2080年には、冬季五輪開催地であっても自然雪で対応できるスキー場がほとんどなくなるというデータがある。しかし今回、北京と張家口は冬季五輪を成功させ、気温さえ低ければ人工降雪機で立派なコースは作れると証明してくれた。気温に着目し、世界中のスキー場が残るよう、皆で手を携えて地球温暖化に歯止めをかけたい」と呼びかけました。

さらに、「宿泊を伴う」というウインタースポーツの特徴を取り上げ、「今後、冬季五輪開催地には、長期滞在型のリゾートとして経営していける仕組みづくりが大事になってくる」と指摘し、スキーを単なる競技スポーツとして捉えるのではなく、地域の成長と結びついたスノービジネスという観点をもっていくべきだと示しました。

「中国を理解する」オンラインセミナーは、生の中国情報を伝えることを主旨として、中国駐大阪総領事館が2021年に立ち上げたシリーズ企画です。中国人の専門家による講演会を10回実施した昨年に続き、今年は中国通の日本人を講師に招請し、日本人の視点から中国事情の紹介を行うことになっています。今回のセミナーは2月18日に実施した南京在住のドキュメンタリー監督・竹内亮さんに続いて、今年2回目の開催です。なお、3回目は講師に横浜国立大学名誉教授の村田忠禧氏を迎え、4月22日に実施される予定です。（提供/CRI）