2014年6月5日、環球時報によると、豪紙シドニー・モーニング・ヘラルドは4日、豪州の著名なシンクタンクであるロイ研究所が行った世論調査で、「アジアの最も良い友人」に中国を挙げた人の割合が、日本を挙げた人の割合を上回ったと伝えた。豪州のアボット首相は以前、「アジア最大の友人は日本」と述べていたが、国民の見方は異なるようだ。

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報道によると、「アジアの友人」に中国を挙げたのは31％、日本を挙げたのは28％という結果になった。また、「他国に対する好感度」の項目で、中国は60ポイントを獲得。54ポイントだった昨年を上回り、過去最高となっている。一方で、56％の豪州人が中国の豪州での投資について「多すぎる」と感じているという結果になった。

専門家は「長年、豪州の保守派は日本をアジアの重要なパートナーと位置づけてきたが、国民の意見は違う。国民は中国の潜在的な価値を見出し、中国こそが豪州の友人であると考えている」としながらも、「豪州人の中国に対する見方は複雑化し、成熟している。以前のように、白黒はっきりとはしていない」と分析している。（翻訳・編集/北田）