米ブルームバーグはこのほど、中国は7年間で米国の30年分と同程度の大気汚染を減らしたとする記事を掲載した。中国紙・環球時報がその内容を要約して次のように伝えている。

中国は7年間で米国の30年分と同程度の大気汚染を減らし、その過程で世界のスモッグレベルを下げるのに貢献している。米シカゴ大学エネルギー政策研究所によると、中国では大気中のPM2．5（微小粒子状物質）の平均濃度が2013年から20年にかけて40％減少した。この傾向が持続されれば、人々の平均寿命は約2年延びることになる。

14日に発表された報告書によると、世界人口の97％以上が世界保健機関（WHO）のPM2．5の大気汚染に関するガイドラインを満たさない地域に住んでいる。研究者は、スモッグは、喫煙やアルコール、衛生状態の悪さ以上に世界の平均寿命を縮めているとし、「中国が汚染を減らすのに成功したことは、他の国々がそうし始めているように、強力な汚染対策を講じれば、他の国々に先んじる可能性があることを強く示している」と述べている。

WHOは昨年、PM2．5の大気汚染推奨レベルを厳しくしたため、何十年にもわたって汚染と闘い、PM2．5による世界の健康負担の4．1％を占めるにすぎない米国と欧州でさえ、90％以上の人々がWHOのガイドラインを満たさない地域に住んでいる。

研究者によると、中国の成功は主要都市で自動車の使用と石炭の燃焼を減らしたことによってけん引されたもので、大気中のPM2．5の平均濃度は7年間で40％減少した。米国が1970年に「大気浄化法」を全面改正してからの30年間で汚染が44％減少したことにほぼ等しいものだ。中国で汚染が減少していなかったら、南アジアや東南アジア、中央アフリカの工業国で大気質が悪化しているため、世界の平均汚染レベルは13年以降、低下するのではなくさらに上昇していただろう。

20年の世界における大気汚染の増加のほぼ半分はインドによってもたらされたもので、同国ではPM2．5の平均濃度が2．9％上昇した。バングラデシュではPM2．5の平均濃度が13％上昇し、現地のPM2．5の平均濃度はWHOガイドラインの15倍に相当するという。

シカゴ大の大気質プログラムのディレクターであるクリスタ・ハセンコフ氏は、「大気汚染は本当に頑固な問題であり、何十年にもわたる投資をして初めて真の進歩を実際に目にできるようになる」と述べている。（翻訳・編集/柳川）