6月23日は｢オリンピックデー｣。1894年6月23日に｢国際オリンピック委員会（IOC）」が結成された日を記念して制定された。

1979年10月、名古屋で開かれたIOC執行委員会会議で、IOCにおける中国の合法的議席の回復が承認された。それ以降40年余り、オリンピック事業は中国で急成長を見せた。中国選手が国際試合で好成績を成し遂げ、国民のスポーツ実践率も絶えず拡大している。2008年北京五輪・パラリンピックと2022年北京冬季五輪・パラリンピックの開催をきっかけに、中国人のスポーツに対する情熱がいっそう高まった。14億人の大市場に恵まれ、中国人のスポーツや文化生活は豊かになり、世界経済にも大きなビジネスチャンスをもたらしている。

生活レベルの向上とスポーツ実践率の拡大により、中国人のスポーツ用品への消費志向は、従来の体験型から専門型へとグレードアップしている。過ぎたばかりの中国EC大手「京東（JD/ジンドン）」の創業記念日（6月18日）にちなんだ｢6・18セールスキャンペーン｣では、専門のランニングシューズ、バスケットやサッカー用トレーニングシューズの売上額は前年同期比200％を超え、うち国産ブランド｢安踏（ANTA/アンタ）｣のJDにある旗艦店の売上額は昨年の12倍となった。

一方、アリババ・グループが運営するショッピングサイト｢天猫（Tmall）｣では、｢6・18セールスキャンペーン｣開始後わずか4時間で、運動靴類の商品で売上額1億元（約20億円）の大台を突破するブランドが2つも出た。国産ブランドのアンタ（ANTA）と国際ブランドのアディダス（adidas）だ。そして、ランキング10位内のブランドは、いずれも1000万元（約2億円）以上の実績を見せた。

加筆したいのは、近年、中国人女性のスポーツ消費が非常に目立つということだ。JDのデータによれば、今年の｢6・18セールスキャンペーン｣で、女性関連のスポーツ商品の売上額は前年同期比280％伸びた。一方、Tmallの統計では、この1年、約12万人以上の女性ユーザーがTmallでスポーツ用品を購入した。中国代表の天才美少女、谷愛凌（アイリーン・グー）選手が北京冬季五輪で金2個・銀1個を獲得する快挙を遂げ、19歳の鄭欽文選手がテニス四大会のデビューで、全仏オープンの16強入りを果たしたことなどが影響していると見られる。これら女性選手に励まされ、ますます多くの中国人女性がスポーツに参加して自己価値の実現を楽しんでいる。女性による消費は、スポーツ市場に占める大きなビジネスとなる。

また、デジタル化と情報技術の発展に伴い、中国人のスポーツはより科学的でスマート化している。自宅でのトレーニングはAIが指導し、自宅フィットネスサービスを提供する「fiture（成都擬合未来科技）」のスマートミラーや、スポーツ観戦の臨場感を体験できる各種のVRスポーツ用品が相次いで発売されている。デジタル化技術はトレーニング・観戦・ゲームなど、あらゆるスポーツ分野に応用され、新しいスポーツ関連の消費モデルを育んでいる。

特に、感染症対策が常態化する中、人々の運動や健康へのニーズは高まっている。在宅トレーニングやライブ配信ジムなどのスポーツ関連新業態・新アプリ・新製品が雨後の筍のように現れてきた。このほど、カリスマコーチ劉畊宏のライブ配信ジムが大ブレイクし、2億人以上の女性が彼の配信を利用してエクササイズしていることが大きな話題となり、｢劉畊宏ガールズ｣は一時流行語となった。

また、デジタルとスポーツの融合により、｢LPL2022春｣をはじめとする多くのeスポーツ大会がオンラインで開催され、オンライン運営によるビジネス価値がいっそう拡大した。中国ゲーム産業研究院の取りまとめによると、今年上半期、中国でeスポーツのユーザー数は4億8400万人に達し、昨年同期より9．94％増え、今後も持続的な増加が見込まれる。

そのほか、キャンプ、フリスビー、バイキングなども中国で人気を呼んでおり、多くのビジネスチャンスを作り出している。Tmallの統計によると、Nike、adidas、pumaなどの国際大手スポーツブランドのほか、Hoka、Salomon、lululemon、An Ko Rauなどの新興スポーツブランドも中国市場に進出してきた。

ポスト・コロナの時代、世界経済の回復は鈍化し、多くの不確定要素に直面しているが、人々の運動や健康へのニーズは猛上昇している。多彩なスポーツ用品やサービスの登場により、スポーツ産業は多くの新しい成長ポイントに恵まれた。中国の第14次五カ年計画（2020－2025）によれば、2025年までに、中国のスポーツ産業の規模は5兆元（約100兆円）に達する見通しだ。14億の人口と4億以上の中所得層を持つ中国の大市場には、多くのチャンスとボーナスが潜んでいる。（提供/CRI）