2023年2月2日、韓国メディア・韓国日報は「日本の“デパート時代”が幕を閉じつつある」と伝えた。

1967年にオープンし、55年にわたって東京・渋谷のシンボルだった東急百貨店本店が先月31日に閉店した。午後7時過ぎ、稲葉満宏店長は「長い間支えてくださったみなさま、本当にどうもありがとうございました」とあいさつした。最後は職員らが整列し集まった大勢の客に深くお辞儀。正面口のシャッターがゆっくり下りていき、客から拍手が送られた。

同じ日、北海道・帯広の藤丸百貨店も122年の歴史に幕を閉じた。最終日は開店前から多くの客が列を作り、藤本長章社長は「本当にありがたいの一言です」とあいさつした。

渋谷の東急百貨店の跡地には、グローバルブランドホテルを含む複合ビルが27年に完成する予定。昨年10月に閉館した新宿の小田急百貨店本館の跡地にも48階建ての複合施設が建設されるという。

記事は「デパートを“デパート以上の何か特別なもの”と考える日本人も多く、デパートがなくなることに反発するケースもある」とし、「米国の投資ファンドに売却された西武池袋本店は閉店後に大型家電量販店としてオープンするが、豊島区区長が反対している」「私企業の決定に地方自治体が反旗を翻すのは日本では異例のことだ」とも伝えている。

この記事は韓国のネットユーザーの間で注目を集め、さまざまなコメントが寄せられている。

中でも「最終日に入口の前でていねいにあいさつをする姿がとても良い」「あんなに深いお辞儀を…。やっぱり日本は違うね」「日本のデパートの職員たちはクールだ。次の日から無職になるというのに。韓国なら大騒ぎするだろう」「仕事がなくなると抗議したりしないんだね」「感謝の気持ちが持てる日本の国民性がうらやましい。韓国の客は、たくさんの商店や飲食店のおかげで生活の質が向上したにもかかわらず、感謝はおろかまるで王さまのようにふるまう」など、店員や客の姿勢に注目する声が多い。

他にも「他人事じゃない。日本をまねした韓国も同じ道に進むかもしれない」「日本の今は韓国の未来だ」「デパートやショッピングモールがなくなるのは悲しい。実際に見てショッピングする楽しみだってあるのに」「オンラインマーケティングは恐ろしい。オフラインよりはるかに安いから仕方ない」「世界中のデパートが閉店する中、韓国だけはブランド愛の強さで持ち堪えているところ」などの声が見られた。（翻訳・編集/堂本）