2023年2月14日、韓国メディア・アジア経済は「梨花女子大学エコ科学部の崔在天（チェ・ジェチョン）碩座教授が、今世紀中に6度目の大絶滅が起きる可能性があると警告した」と伝えた。碩座教授とは、寄付金で研究活動をするよう大学に指定された教授のことだ。

記事によると、崔氏は同日に出演したラジオ番組で、「前回、5度目の大絶滅は6500万年前に発生し恐竜が絶滅したが、ついに6度目が訪れる」「これまでの5大絶滅は隕石（いんせき）の衝突や火山の噴火など天変地異が原因だったが、6度目の大絶滅は静かに進んでいる」と指摘した。

崔氏は6度目の大絶滅の根拠に食糧難を挙げている。ロシアによるウクライナ侵攻で重要な穀倉地帯であるウクライナが食糧輸出が不可能な状況になり世界中で穀物価格が高騰していること、気候変動による問題なども指摘し、「経済協力開発機構（OECD）加盟国中、絶滅危機国の2位は日本」だと診断。食糧問題と安保が結合されれば、日本は大絶滅の危険に陥る可能性があるとしている。

ただ、崔氏は「日本よりさらに危険な国、OECDで最も危険な国は韓国」だと警告。「韓国は製造業の成長で豊かになったが、食糧はほぼ海外に依存しており、その現実が足かせになっている」と説明している。日本の学者たちも「日本は韓国よりやや状況がまし」と見ているという。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「気候変動に少子化に食糧難まで…。本当に韓国は消滅してしまいそうだな」「基本は農業だ。農業が崩壊すれば自動車も半導体もおしまいだ」「国が農業を軽視しているのだから、何の対策ができようか」「食糧自給率24％。韓国の未来は危うい。農業、漁業従事者をないがしろにしてきた政府にも責任がある」「山を切り崩し土地の開発を進め、高層マンションばかり建ててきた政府の責任だ。一歩先のことを読むこともできない。半導体も大事だけど、遺伝工学や生命、科学の分野にもっと投資すべきだ」「朴正熙（パク・チョンヒ）元大統領は後々のことを考えてグリーンベルト（開発制限区域）を指定したのに、今の政治家たちはそれを解除して開発ばかり進めている」「最も己を客観視できない国が韓国だ。問題をきちんと認知できないだけじゃなく、指摘されたら反発する。大きな社会問題やイシューがあると和合ではなく分裂する」「今からでも遅くない。マンションを増やすためだと言って農地を潰さず、農畜産業を育成しよう」「大絶滅が来る前に、生活苦でみんな死んでしまうよ」などの声が寄せられている。（翻訳・編集/麻江）