2023年4月14日、新浪新聞に、中国の老舗北京ダック店の全聚徳が3年連続で巨額の赤字を出し「100年の老舗が神の祭壇から転落した」とする記事が掲載された。

記事は、全聚徳が10日夜に2022年12月期通期の決算を発表し、売上高が前期比24．16％減の約7億1900万元（約139億円）、上場会社株主に帰属する純損益が2億7800万元（約54億円）の赤字で前期から赤字額が76．86％拡大したと紹介。同社は20年に2億6200万元（約51億円）、21年に1億5700万元（約30億円）の赤字を出していることから、ネット上では創業100年以上の老舗企業である同社が3年連続の赤字を出したとして注目を集め、トレンドワード入りしたと伝えている。

また、ネット上では「味も大したことないのに、値段が高い」「もはや生命力を失ったブランド。サービスもいまいちで残念」「あんなに高いのにそれでも赤字を出すって」「味は平凡、サービスは傲慢」「コスパが悪い」などの低評価コメントが続々と寄せられたことを紹介している。

その上で、同社が赤字を出した3年間は新型コロナが発生してからの3年間と一致するとし、昨年は新型コロナの影響で38店舗が一時的な閉店や店内飲食停止を余儀なくされ、平均の営業停止日数が68日、多い店舗では100日を超えるなど、新型コロナによる打撃を大きく受けたことは間違いないとの見方を示した。しかしその一方で「仮に3年間のコロナがなかったとしても、全聚徳が下り坂を転がるのはもはや既定路線だったかもしれない」と指摘した。

記事によれば、同社は156周年を迎えた昨年7月24日、サービス料の撤廃と全料理の値下げを実施。北京ダッグは258元から238元に下げ、他の料理も10〜15％値下げしたという。それでも「コスパが悪い上、味も大したことなく、サービスも良くない」という悪評は止むことがなく、むしろ大きくなっていったようだ。

記事は、全聚徳のみならず中国で長い歴史を持つ老舗飲食ブランドの多くが厳しい経営状況に直面していると紹介。アナリストからは「多くの老舗ブランドは観光ツアー客への依存をますます強めている。ブランドの老化、料理ラインアップの老化、サービスの不行き届きにより、新たな世代の消費層のニーズを満たせなくなっている。新興ブランドが猛追する中、製品、サービス、マーケティングいずれにおいても新たな創意が不足している」との見方が出ていることを伝えた。（翻訳・編集/川尻）