2日間にわたってマカオで開催された第9回中国－ラテンアメリカ（中南米）・カリブ諸国インフラ協力フォーラム、第14回国際インフラ投資建設サミットがこのほど閉幕しました。フォーラムとサミットの期間中、参加各国の賓客はグリーン転換、デジタル革新、スマート交通などのインフラ分野の協力と質の高い「一帯一路」の共同建設などをめぐって深い交流と討論を行いました。

ラテンアメリカ・カリブ地域は中国の対外投資の重要な対象地であり、海外請負工事の重要な市場の一つでもあります。今年は「一帯一路」構想が提出されて10周年に当たり、多くの出席者が、中国は技術と経験に基づく強みを発揮し、双方のグリーン経済、デジタル経済、ハイテクなどのインフラ協力における質の高い発展を積極的に推進することは、ラテンアメリカ・カリブ諸国のグリーン転換と経済発展に新たな原動力を注入すると表明しました。

バハマのアルフレッド・マイケル・シアーズ公共事業相は、「中国は資源や技術の専門知識を持っている。この種の協力を通じてバハマに技術移転の機会を提供することは、エネルギーの自主開発の実現や太陽光と潮力発電の利用に非常に重要だ」と述べました。（提供/CRI）