2023年9月30日、中国メディアの九派新聞は、日本で働く中国人プログラマーが語る日本のIT産業事情について紹介する記事を掲載した。

記事は、遼寧省瀋陽市から東京にやってきた男性の張寧（ジャン・ニン）さんと、未経験ながら大阪でプログラマーとして働く女性の草苺（ツァオメイ）さんの2人について紹介している。

張さんは19年に瀋陽でプログラマーとして働いていた時に求職サイトを通じて中国人が経営する日本のIT企業からオファーを受け、高等専門学校卒でプログラミング専攻でもなく、中国国内で5カ月のプログラマー研修を受けただけだったにもかかわらずすんなり入社でき、現在は東京郊外に家を購入して年収800万円ほどの安定した生活を実現している。「日本の東京に定住できるとは思っていなかった」という張さんの成功の背景には、人材不足で外国人労働者を積極的に吸収すべくIT分野の雇用ハードルを低くしている日本政府の方針があったようだ。

一方、日本の大学で文科系の修士号を取得した草苺さんは日本での厳しい就職状況に直面、2カ月間仕事を探したがうまくいかなかったため、思い切ってIT業界に飛び込むことを決意。コンピューター関連の知識が皆無だったため1～2カ月間自宅でPythonを学んだ後にIT企業の面接を受けたところ「日本語が上手」と理由のみで合格して入社し、会社から4カ月間の有給研修も提供された。「まだ1年目なので業界ではかなり安い方」と語った上で、現在の月給が25万円であることを語っている。

記事は、2人が「日本のIT業界の敷居は、世界の中で最も低い」と声をそろえ、タスクは非常に微細に分割されており、1〜2カ月トレーニングを受けただけの経験ゼロの人材でも簡単なタスクから仕事を始めることができると説明したことを紹介。日本人の同僚の多くもまた「元は着物を売っていた」など全く異なる分野からの転職組だったことも分かったと伝えた。

また、かつての残業大国のイメージとは異なり「正式な日本のIT企業はあまり残業をしなくなっている」とも紹介。企業の大半は、法定の給与や手当、休暇と勤務の境界などをはっきりと定義しコンプライアンスの順守を徹底していると伝えた。さらに「日本のIT業界では、35歳の中年の危機はない」とし、終身雇用制度の名残もあって会社には60代になってもプログラマーとして働き定年まで勤め上げるつもりの同僚がいると草苺さんが語ったことを紹介している。

その一方で、草苺さんが「日本の狭い居住空間には慣れたものの、日本の家父長制的で伝統的な文化には今なお適応できない」とし、職場におけるセクハラの多さや、日本のポルノ産業の先進性を不愉快に感じているため、将来的には日本を離れて別の場所でのんびりを暮らしたいと考えていると語ったことも併せて伝えた。（翻訳・編集/川尻）