2023年11月29日、中国メディアの環球時報は、「中国が辺ぴな砂漠でひっそりとエネルギー革命を進めている」と題した米メディア・ブルームバーグの27日付文章を紹介する記事を掲載した。

文章は、内モンゴル自治区のクブチ砂漠に広がる不毛の大地に何列もの太陽光発電パネルが敷き詰められており、110万世帯分の電力を供給できるクリーンエネルギー・プロジェクトによるものだと紹介。このプロジェクトは、今後数年間で内陸部に何百もの同様の大規模な再生可能エネルギー基地を建設するという中国の計画のほんの一部にすぎないとした。

そして、計画が完了すれば、中国全土の再生可能エネルギー基地が風力発電と太陽光発電の合計で最大455ギガワットの設備容量を持つことになり、中国以外のどの国よりもクリーンエネルギーの発電能力が高く、石炭火力発電所や原子力発電所を含むインドの送電網全体の規模にほぼ匹敵すると指摘。このようなクリーンエネルギー設備の大量増設は、中国が2030年の期限までに炭素排出量のピークアウトを実現する可能性を高めるものだと伝えた。

また、オックスフォード・エネルギー研究所の中国エネルギー研究責任者であるミハエル・メイダン氏が「中国は、これらの大型風力発電・太陽光発電基地を、新エネシステムの中心的な存在にするつもりでいる。その初期段階として、人口が少なく大規模なプロジェクトを実施しやすい北部のゴビ砂漠や西部のタクラマカン砂漠などの砂漠地帯で集中的に進めているのだ」との見解を示したことを紹介している。

文章はさらに、中国が北部や西部の砂漠地域で生産したクリーン電力を上海や北京といった東部の主要都市に供給することを目指しているほか、低コストの再生可能エネルギーで半導体の金属加工を行う工場を誘致し、内モンゴル自治区を「世界のグリーンシリコンの都」にしようとしていると紹介。現地住民もまた、太陽光パネルの設置によってできた日陰を利用して畝を作り、トマト、ジャガイモ、メロンなどの栽培を積極的に進めて増収を目指していると伝えた。（翻訳・編集/川尻）