2023年12月23日、環球時報は、中国で電気自動車（EV）の急速な普及が「石油時代」を終わりに追い込んでいるとする米メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、米ブルームバーグの21日付文章を引用し、ブルームバーグが中国でのEVインフラ整備状況や市民のEVへの態度が、エネルギー転換の予測と一致するものであるかどうかを確かめるべく、上海から中国各地へとEVで移動する旅を行ったことを紹介した。

そして、上海でレンタカーをピックアップしたガソリンスタンドでは「化石燃料会社が運営しているにもかかわらず、ガソリンや軽油に加えて充電設備20基やコンテナくらいの大きさのバッテリー交換場も用意されている」と伝え、スタッフからは「ここ数年は充電サービスが主なサービス項目になっている」との声が聞かれたとしている。

また、長時間のEVによる移動により「このような充電スタンドが至るところにあることに気づく」とし、米国の現状とは異なり中国では充電スポットが見つからないのではという心配をする必要がないと指摘。今年10月現在で中国国内には累計795万4000台の充電設備が設置されており、国家電網などの大型国有企業から民営企業に至るまでが競うように充電スポットを整備してきた結果だとの見方を示したことを伝えた。

その一方でブルームバーグが「EVの激増によって中国が環境保護主義者の天国に突然変異した訳ではない」とし、道路沿いにあった休憩所で2人の男性がEVの環境保護に関する宣伝に対し「電池を製造する際の環境汚染は、ガソリンを燃焼した時よりも大きのではないか」と懐疑的な見方を示していたと紹介したことを伝えている。

記事によると、ブルームバーグはさらに湖北省荊門市にある世界最大クラスの電池回収業者・格林美斯材料有限公司を訪れ、工場内で古い電池が数日かけて破砕処理や化学反応処理を受け、ケースとアルミや銅、リチウム、ニッケル、コバルト、マンガンなどの金属に分けられる様子を紹介。同社が「最初の発展は政府による補助の影響が大きかったが、今では経済や消費者の指向によって商売が勢いづいている」とし、国の補助政策がEVの普及に大きく寄与し、急速な普及の軌道に乗せたとの見解を示したことを紹介した。（翻訳・編集/川尻）