中国メディアの環球時報は27日、韓国経済新聞に掲載された「三つのものがない中国の未来」とする記事を取り上げた。

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記事はまず、中国でよく聞かれる言葉として「中国の未来を見たいなら深センに行け」を取り上げ、「深セン経済特区という名前から分かるように、深センは中国の未来を導く都市だ。1970年代末に中国が市場経済を初めて導入したのが深センで、それ以来、中国の新技術と新政策がここで最初に適用されてきた」とした。

その上で「7年前に深センの近くで働いていたことがある筆者が今年初めに到着するとすぐにある変化に気づいた。何より印象深い変化は三つのものが消えていたことだ。7年前にスローガンとして叫ばれていた技術がすでに日常に深く浸透していた」とした。

記事は「まず現金が消えた」とし、「中国で1年暮らしてみて、現金を見たことがほぼない。ここではスマートフォンに表示されたデジタルの数字だけがお金で、スマートフォン一つですべての決済が行われる。最近では多くの決済が顔認識で行われる。商店の出口で商品を手に持ってカメラを見るだけでいい。深センはフィンテックハブとして位置付けられている。市当局の積極的な規制緩和により全国のフィンテックスタートアップがここに集い、自らの金融技術を誇っている」とした。

記事は、なくなったものの二つ目として「ばい煙と自動車の騒音」を挙げ、「ソウルの3倍の大きさの深センは電動都市となった。路線バスとタクシーはどちらも電気自動車に変身した。オートバイなどの路上のほぼすべての乗り物も電気で駆動する。充電インフラが市内の至る所にありとても便利だ。深センで今、熱いキーワードもバッテリーだ。ここにはバッテリーの素材から製造、機器、リサイクルに至るまで多様な企業がある」とした。

記事は「冷蔵庫も消えつつある。正確に言えば冷蔵庫のサイズが小さくなっている」とし、「スマートフォンで生鮮食品を注文すれば、30分以内にドアの前まで配送される。以前のように野菜、シーフード、肉をあらかじめ買う必要はなくなった。食品を必要な時に必要な量だけ買うのがここの生活スタイルだ」とした。

記事は「中国の未来の手掛かりを深センで見つけることができる。深センで成功したモデルは徐々に中国全域に広がる。国内外の多くの企業家がここ深センで、新たな機会を探している。中国の未来を垣間見たいなら深センに来るといい」と結んだ。（翻訳・編集/柳川）