中国青年報は18日、「日本のアニメが人材危機に直面している」とする記事を掲載した。

記事はまず、「日本の巨大なアニメーション産業は、その文化的シンボルの一つだ。日本文化を海外に広めることを目的とした政府主導のクールジャパン戦略、政府によるアニメ作品普及支援、新興国や途上国に日本のアニメを無償提供するアニメ外交はみな、日本のアニメ業界への自信を示すものだ」とした。

その上で、NHKの報道を引用し、アニメ制作者でつくる「日本アニメーター・演出協会」がアニメ制作に関わる人を対象に行ったアンケート調査で、回答者の66％が身体的な疲労を感じ、68％が精神的な疲労を感じ、17％がうつ病などの心の病気になったか、なった可能性があることが分かったと伝えた。

記事は「日本のアニメは海外でも有名だが、その成功によって実際にアニメーターの収入が増えたわけではない」とし、その原因として「アニメを放送すること自体がお金になるわけではなく、利益を得るのは主に関連グッズや版権の販売などからだ。お金はアニメスタジオではなく、アニメの企画を担当する製作委員会に渡り、プロジェクト参加者に分配される。この制度により、アニメーターは固定報酬のみを受け取るのが一般的だ」と伝えた。

記事は、この制度について、豪アレオ・マガジンが「アニメ業界で働く人の利益に資するものではない」と報じているとし、日本アニメーター・演出協会の2019年の調査結果によると、アニメ業界で働く人の4割が年収300万円以下であること、1日当たりの作業時間は平均9．66時間で1カ月当たりに換算すると平均230時間になることなどを紹介した。

さらに、10年には日本のアニメ制作会社「A‐1 Pictures」のアニメーター（当時28歳）が過労によるうつ病が原因で自殺したことも取り上げた。

また、21年5月には日本のアニメーターのMushiyoさんが、SNSへの投稿で、日本の人気アニメスタジオの一つ、MAPPAを去ったのはブラックな労働環境にあるとし、スタッフの80％が同様の問題を抱えていると暴露したことも紹介した。（翻訳・編集/柳川）