長田浩一 2024年4月9日(火) 7時30分
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3月の米アカデミー賞で作品賞はじめ7部門に輝いた映画「オッペンハイマー」は被爆国日本だからこそ広く見られるべき映画だと思う。写真は広島の原爆ドーム。
今年3月の米アカデミー賞で作品賞はじめ7部門に輝いた映画「オッペンハイマー」を鑑賞した。原子爆弾の父とも呼ばれた物理学者ロバート・オッペンハイマーが主人公である上、広島・長崎の被爆の実態が映像化されていないなどとして、日本での公開が危ぶまれた時期もあった。しかし、原爆製造の経緯と、投下後に自責の念にかられる主人公の姿がしっかり描かれており、私は感銘を受けた。被爆国日本だからこそ、広く見られるべき映画だと思う。
この作品では、登場人物のセリフの中に何度も「ヒロシマ」「ナガサキ」という名詞が登場する。スティムソン陸軍長官が、自身が訪問したことのある素晴らしい古都という理由で京都を目標リストから外す場面も印象深い。日本人としては、これらのシーンではナーバスにならざるを得ないが、映画全体としては原爆投下を称賛したり肯定したりするものではなく、まして反日映画では全くない。未見の方には、ぜひ先入観なく鑑賞していただきたいと思う。
むしろ、ドイツ人の方がこの映画に複雑な感情を抱くのではないか。何しろマンハッタン計画(米国の原爆開発プロジェクト)は、ナチスドイツより早く原爆を製造することを目指したものであり、ユダヤ系のオッペンハイマーにとっても「敵」はナチスだったからだ。広島への投下後、ロスアラモス(原爆の開発拠点)の講堂でオッペンハイマーを称賛する科学者たちを前に、彼は「ドイツにも落としたかった!」と叫ぶ (この直後、彼は人々が原爆の炎に包まれる幻影を見る。衝撃的な映像だ)。この叫びが事実に基づいているとしたら、オッペンハイマーの真意は何だったのか。
一点だけ日本人としての不満を言えば、マンハッタン計画の軍の責任者だったグローブス将軍が、主人公を理解し、サポートする「良い人」として描かれている点だ。終盤、スパイ容疑がかけられたオッペンハイマーに対する聴聞会が開かれた際には、彼を擁護する証言を行い、退出する際に頷き合う。しかし私たちは、グローブスが日本の都市への原爆投下を強く主張し、スティムソンが京都を目標リストから外した後も、候補都市として復活させようとした事実を知っている。広島は軍事拠点だとして、一般市民の犠牲は最小限にとどまるとトルーマン大統領らに説明したという説もある。映画の流れからすればグローブスの描き方は理解できるのだが、私個人としては引っかかるものがあった。
それにしても米国はなぜ、すでに死に体となっていた日本に原爆を投下したのだろうか。東京大空襲をはじめ日本の各都市への絨毯爆撃を指揮した陸軍航空隊のカーチス・ルメイ将軍は、戦後「もし戦争に負けていたら、自分は戦争犯罪人として裁かれていただろう」と語ったという。通常爆弾や焼夷弾での絨毯爆撃が戦争犯罪なら、原爆投下が戦争犯罪になるのは当然であり、それを分かった上で実行したのはなぜなのか。
話は横道にそれるが、このルメイ将軍に対し、日本政府は1964年、勲一等旭日大綬章を授与している。航空自衛隊の育成に大きく貢献したためということだが、戦争が終わってまだ19年、多くの人が東京大空襲などを生々しく記憶していた時代だ。その中心人物に高位の勲章を与えるというのは、どういうことなのか。当時の国民感情はそれを許したのか。容易には理解しがたい決定だ。
話を戻せば、原爆投下の理由としてはいくつかの要因が挙げられている。降伏勧告(ポツダム宣言)に応じない日本を早期に降伏させるため。戦後、強大なライバルになることが確実なソ連に原爆の威力を見せつけるため。巨額の予算を投じて開発した新兵器を使用しなければ、無駄遣いと批判される恐れがあったため。偉大なルーズベルト大統領の急死で急きょ副大統領から昇格したトルーマンが、自らの実行力を誇示したかったため、などだ。私はそれらに加え、米国など連合国が戦争目標に掲げた無条件降伏政策が、原爆投下を正当化する背景になったと考える。
私は若いころ、第二次世界大戦での日本やドイツのように、戦争とは無条件降伏で終わるものと思い込んでいた(この両国の降伏の仕方は実はずいぶん違うのだが、ここでは触れない)。ところがちょっと調べればわかることだが、近代以降の大国間の戦争で、無条件降伏はレアケース。大勢が判明した段階で休戦協定を結び、領土の割譲や賠償金などの条件交渉を行い、講和(平和)条約を結んで終結するというのが一般的だ。ところが、第二次大戦中の1943年1月、ルーズベルト米大統領は日独伊の枢軸国に対し無条件降伏を要求する方針を発表。英国やソ連のほか、米国の政府や軍部にも異論があったが、ルーズベルトが押し切る形で連合国の一致した政策になった。
チャーチル英首相や米軍幹部らは、枢軸国が無条件降伏要求に反発して徹底抗戦の意思を固め、戦争が激化・長期化して犠牲者も増えることを懸念したという。実際、ドイツと日本についてはそうなった。そして、死に物狂いで抗戦する枢軸国に対し、連合国は徹底的な破壊で応じることになる。米国の日本研究家ケネス・パイル氏は、著書「アメリカの世紀と日本」で、「原爆使用の決定は、無条件降伏政策と切り離すことができない」と指摘している。激しい抵抗を排して無条件降伏という全面勝利を得るためには、どんな手段、兵器を使っても許されるという考えが広がり、それが民間人を目標とした日独諸都市への徹底的な爆撃、ひいては原爆投下決定を後押ししたというわけだ。
無条件降伏政策を主導しただけでなく、マンハッタン計画を承認したのもルーズベルト。そして戦後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)で日本占領政策の中心となったのは、彼の薫陶を受けたニューディーラーと呼ばれる行政マンたちだった。ルーズベルトが日本に残したインパクトは、一般的に認識されているよりさらに大きいのではないか。映画「オッペンハイマー」を見ながら、そんなことを考えた。
■筆者プロフィール:長田浩一
1979年時事通信社入社。チューリヒ、フランクフルト特派員、経済部長などを歴任。現在は文章を寄稿したり、地元自治体の市民大学で講師を務めたりの毎日。趣味はサッカー観戦、60歳で始めたジャズピアノ。中国との縁は深くはないが、初めて足を踏み入れた外国の地は北京空港でした。
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