2024年4月25日、仏国際放送局RFI（ラジオ・フランス・アンテルナショナル）の中国語版サイトは、世界の自動車新車販売に占める電気自動車（EV）の割合が2035年に半分を越えると国際エネルギー機関（IEA）が予測したことを報じた。

記事は、IEAが毎年4月にEV市場の中長期展望報告を発表しており、今年の報告では世界の自動車新車販売に占めるEV比率が昨年の15％から2030年には40％、35年には50％以上に上昇し、EVの累計販売台数も23年の4500万台足らずから30年は6倍近い2億5000万台、25年には12倍近い5億2500万台にまで急増するとの予測が示されたと伝えた。

地域別では世界最大の自動車市場である中国の伸びが著しく、30年には新車販売のEV比率が約67％、35年には85％に達する見込みだとしたほか、現在需要が鈍化しつつある米国でも今後一層厳しい排ガス規制が出されることで需要が高まって35年には70％以上に、厳しい環境保護規制を導入予定の欧州や英国でも35年には85％以上に達するとの予測を紹介している。

記事によると、IEAは一方で「EV市場拡大の前提は、車体や車載電池の価格低下や政策の支援の下での充電インフラ建設、安定的な電力供給網整備だ」と指摘。約6割のEVが同クラスの化石燃料車より安い中国以外ではEV価格がなおも高いほか、電池の製造コストが下がりつつあるものの重要材料の中国依存が著しく調達コストが上昇していることなどを挙げ、コバルトやニッケルを使わないリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池や全固体電池の普及、35年までに充電設備を現在の6倍に当たる2500万カ所にまで増やすことが鍵になるとした。（翻訳・編集/川尻）