2024年5月20日、環球時報は、日本がアフリカへの文化輸出に力を注いでいるとする評論記事を掲載した。

記事は、上川陽子外相が先日マダガスカル、コートジボワール、ナイジェリアとアフリカ歴訪を行い、8月には東京でアフリカ開発会議の閣僚会合も開催されるなど、日本がアフリカとの関係をますます重視しており、特にアフリカへの文化輸出に力を入れていることが注目に値すると伝えた。

そして、日本の対アフリカ文化輸出には大きく分けて三つの種類があるとし、一つ目は日本の企業経営文化の輸出だと紹介。日本がアフリカで技術者育成援助プロジェクトを実施する際に、5Sや「カイゼン」といった日本式の管理・運営コンセプトを組み込んで輸出しており、この手法は1980年代に東南アジアへの開発援助で効果を上げていると説明した。

二つ目は、アフリカの若者による日本のエンターテインメント産業に対する関心を利用した日本式ライフスタイルの輸出だとした。アニメや、ゲーム、軽音楽に代表される日本のサブカルチャーは、アフリカ、特にエジプト、ケニア、南アフリカのような豊かな国で市場価値が高く、人口の60％を若者が占め、そのうち半数以上日本のサブカルチャーに触れた経験を持つケニアでは、2019年から首都ナイロビで「オタまつり」と呼ばれるサブカルチャーイベントが毎年開催されていると伝えた。

三つ目は、現地社会の基盤を強化するツールとして、日本のスポーツ文化を輸出していると紹介。スタジアムの建設やスポーツ用具の追加、学校のハード面の拡充、体育カリキュラムの最適化と同時に、柔道や空手のような日本の伝統スポーツの普及も進めているとし、例えばコンゴ民主共和国では、柔道施設の建設や警察官への柔道訓練プログラム導入の支援を行い、ボツワナやカメルーンでも青年海外協力隊が柔道指導者を派遣し五輪代表選手を育成した。

記事は、日本の対アフリカ文化輸出は、アフリカ諸国の発展や建設の必要性に加えて、時代に合わせたアフリカの人々のニーズにも巧みに対応していると指摘。アフリカ諸国が行政や基本的な国民生活事業の効率化を急げば、日本は日本式の企業経営文化を提供し、人工知能（AI）など新技術開発の流れに乗ろうとすれば、日本は相応の教育資源を提供すると伝えた。（翻訳・編集/川尻）