2024年5月24日、中国メディアの環球時報は、米国政府が輸入関税の大幅な引き上げを発表した中国製電気自動車（EV）について、若者を中心とする米国民の多くが「想像以上」に受け入れの姿勢を示していることが明らかになったと米メディアが報じたことを伝えた。

記事は米国メディアInsideEVsの22日付文章を引用。文章は、自動車調査会社AutoPacificが18歳から80歳までの米国人800人を対象とした調査を実施した結果、米国人が若者を中心に中国製EVに対して前向きな姿勢を持っていることがわかったとした。そして、約36％が中国製EVの購入を「ぜひ」または「おそらく」検討すると回答し、中でも40歳未満では76％という非常に高い数値になったことで、ミレニアル世代とZ世代の米国人が中国EVを歓迎している姿勢が浮き彫りになったことを伝えた。

そして、このような結果になった要因についてAutoPacificの社長兼チーフアナリストのエド・キング氏が、米国のミレニアル世代とZ世代は以前の世代ほど経済的に裕福ではなく、費用対効果を重んじる傾向にあることを指摘し「中国ブランドのEVには魅力的な車載製品が数多く用意されている上、より手頃な価格で購入できる可能性がある。米国の若者にとってリーズナブルな価格で機能豊富なEVは、まさに求めているものなのだ」と述べたことを紹介している。

また、調査では若者に限らずあらゆる年代において、米国で現地生産された中国ブランドEVが中国からの輸入品以上に購入検討の可能性が高いことも判明したと紹介。「この調査結果は中国にとって、自動車をめぐる中国との対立が激化する中であっても世界第2位の自動車市場である米国が依然として中国製EVを受け入れていることを示唆するものだ」と評した。

文章は最後に、中国製EVの米国襲来はすでに「あるかないか」ではなく、「いつやってくるか」の問題になったと指摘し、米国の自動車メーカーが若い顧客を完全に失いたくないのであれば、時代に合わせて変化しなければならないだろうと結んでいる。（翻訳・編集/川尻）