台湾メディアの太報は10日、「世界の中国に対する見方を大調査！この2カ国の人が最も中国を嫌っている」と題する記事を掲載し、米ピュー・リサーチ・センターが9日に発表した世論調査の結果を紹介した。

同調査は35カ国の国民に対して電話や対面、インターネットを介して行われたもので、18の高所得国のうち15カ国で中国へのマイナスイメージが強い一方、17の中所得国のうち14カ国は中国へのプラスのイメージが強いことが分かったという。

中でも中国を好ましくないと見ている割合が高かったのが日本とオーストラリアでそれぞれ87％、85％に上った。スウェーデン（82％）、米国（81％）も8割を超えたほか、ドイツ（76％）、オランダ（74％）、ポーランド（71％）、カナダ（71％）、韓国（71％）でもマイナスイメージが顕著だった。

一方、中国を最も好ましく見ているのはタイで、その割合は80％に上った。記事はその理由について「中国と領土紛争を抱えていないこと」を挙げている。このほか、ナイジェリア（75％）、ケニア（73％）ではプラスイメージが7割を超え、チュニジア（68％）、シンガポール（67％）、マレーシア（64％）などでも比較的高かった。

記事は、「今回の世論調査でインド太平洋地域の多くの国が領土紛争において中国を脅威と感じていることが分かった」とし、フィリピンでは9割が、オーストラリアでは8割が懸念を示したほか、日韓でも同様の懸念が強く持たれていると伝えた。（翻訳・編集/北田）