台湾メディアの民視新聞網は21日、訪日外国人の宿泊に関する統計で、25県で台湾人の宿泊が最多となったほか、ほぼすべてでトップ3に入ったと報じた。

記事は、「台湾人の日本旅行への熱狂ぶりは誰もが知っているが、いったいどれほど日本を愛しているのか」とし、日本政府観光局がこのほど発表した2023年の訪日外国人の宿泊に関する統計で、47都道府県のうち25県で台湾人がトップになったほか、三つの地方自治体を除いていずれも台湾人がトップ3に入ったと報じた。

報道によると、台湾人は本州や四国のほとんどの県の外国人延べ宿泊者数でトップとなり、トップ3に入らなかったのは東京都、埼玉県、宮崎県の3都県のみだったという。記事は、「（台湾人が）全面的に占領した！（台湾では）1年に何度も日本に行く人が多く、毎回何日も滞在する。25県、つまり都道府県の半分以上で台湾からの観光客があふれたのだ」と誇った。

また、具体的に「東北6県はいずれも台湾が1位で、台湾人旅行者の本拠地と言える。このうち、岩手県では58％と、外国人旅行者10人のうち6人近くが台湾人だった。また、福島第一原発の影響を恐れておらず、福島県に宿泊する外国人の50％は台湾人だった」と言及。このほか、九州7県と北海道、大阪府では韓国人が、埼玉県、静岡県、奈良県、和歌山県では中国人が、福井県、鳥取県、徳島県では香港人が1位だったと伝えた。

記事は、東京都、埼玉県、宮崎県でも、台湾人はトップ3を逃したものの4位に入っているとし、「2023年の日本の観光業への台湾人の貢献ぶりがうかがえる」と指摘。「日本は来年から、まずは台湾人を対象に入国手続きの時間を短縮する新制度を導入する予定で、台湾人の日本旅行熱は続くと予想される」と伝えた。（翻訳・編集/北田）