2024年8月1日、韓国・アジア経済は「日本はどうやって五輪1位になれたのか」と題する記事を掲載した。

31日午後3時時点のパリ五輪のメダルランキングで、日本は金7個、銀2個、銅4個となり、金メダルの数がトップとなった。

記事は「たとえ一時的な順位だとしても、30年前は柔道でしか金メダルが取れなかったことを考えるとこの成績は目を見張る成果だ」とし、「日本の五輪での順位を引き上げるのに重要な役割を果たしたのは、子どもたちの活発な部活活動だ」「日本では各学校に野球部やサッカー部があり、カヌーや体操などマイナースポーツの部活がある学校も多い。学校でスポーツをすることが当然で、才能のある少数の子どもだけを選んで選手として養成する韓国とは雰囲気が全く違う」と指摘している。

また「日本の子どもたちが部活動に取り組む姿勢は真剣そのもので、週末練習はもちろん、長期休暇中には合宿も行われる」「子どもたちは運が良ければ小学校から高校までの間、1つのスポーツに没頭できる。たとえば1949年から県内にスケートリンクがあった群馬県では、五輪に出場したスピードスケート選手のうち、県内の小中高校でスケート部に所属していた割合は非常に高い。そのため部活動が運動ノウハウを後代に伝える場にもなっている。大阪市の清風中学・高校はこれまでに15人の体操選手を五輪に送り出した体操の名門で、五輪に出た先輩は母校を訪れて後輩と話す機会を持つ。それにより後輩が刺激を受け、良い成績を出すことができている」などと伝えている。

一方で記事は「スポーツ強国となった日本にとって、少子化による人口減少は大きな脅威になっている」とも指摘し、「日本のスポーツ庁が19年3月に発表した統計によると、48年ごろに中学校の運動部所属の生徒数は、過去最多だった09年に比べて36．7％減少すると予想されている」「野球やサッカーなどの団体球技種目は学校単位でチームをつくることすら難しくなるとみられ、すでに学校連合チームで試合に出場するケースも増えている」と説明している。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「協会の不正が韓国より少ないのだろう」「多様なスポーツを日常で楽しめる環境をつくることが重要だ」「日本は基礎・基本が中心。科学にスポーツ、その他のどの分野でも育成事業が上手」「基礎を重視する日本から学ぼう」「日本は国民がスポーツを愛し、マニアや専門家がたくさんいる。スポーツ強国になるに決まっている」「日本は大学入試戦争が韓国ほど厳しくないから、中学や高校で部活動に打ち込める。人口も日本の方が多いから韓国が追いつけるわけがない」などの声が上がっている。（翻訳・編集/堂本）