2024年8月8日、環球網は中国と米国が月に存在する水の研究を巡って争いを繰り広げているとする米国メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、米メディアUSAトゥデイの6日付文章を引用。文章は米航空宇宙局（NASA）が長年にわたり月の南極には豊富な水資源が存在するという認識のもとで月面走行車の開発を進めてきたものの、7月にNASAが4億5000万ドルを投じて進めてきた「揮発物調査極地探索車（VIPER）」月面車プロジェクトを打ち切り、月面上陸を目指すアルテミス計画に注力する方針を示したことを紹介した。

一方で、月面上陸で米国と争う中国は自らの実力により宇宙大国としての主導的な地位を確立したと指摘。7月に嫦娥5号が持ち帰った月の土壌サンプルを調査したところ、水分子やその他鉱物が見つかったことが中国の科学者により発表され、月の居住性に大きく影響するブレークスルー的発見になる可能性があると伝えた。また、今回の発見が未来の資源採掘計画や月面基地の位置などに影響を与えるかについて判断するのは時期尚早であるものの、2030年までに自国の宇宙飛行士を月面に送る目標を立てている中国にとっては大きな発見だと評した。

文章は、米国もVIPERのみがNASA主導による月の水源探査プロジェクトではないとし、NASAがすでに企業3社に月面を自主走行できる車両の設計を依頼しているほか、民間企業によるロボット着陸装置開発に数十億ドルの資金を援助していると紹介。一方で、航空の専門家からは計画の範囲やコストに対する懸念の声も出ていると伝えた。（翻訳・編集/川尻）