2024年8月7日、華字メディアの日本華僑報網は「日本の五輪のメダルに対する認識」に関する文章を掲載した。

記事は、後半に入ったパリ五輪における日本のメダル獲得数が金メダル11個を含む計29個で東京五輪のペースを下回り、メダル数ランキングでも韓国より下位の7位に甘んじていると紹介。開幕前に日本オリンピック委員会（JOC）は金メダル20個を含む計55個のメダル獲得目標を掲げていたものの、その達成は厳しくなっていることを伝えた。

そして、オリンピック憲章では国家間のメダル争いを明確に禁止しているものの、現実では五輪は国旗をはためかせメダルの数を争う形で発展してきたと指摘。その中で日本は五輪に対し高い関心を示しつつもメダルの多さや他国との比較に固執することのない「平和を求める仏系」の姿勢を保っているとした。

その上で、五輪開催前にJOCがメダル獲得目標を立てたことについて日本の市民からは「アスリートが主役であり、彼らが日の丸を背負っていることを過度に強調すべきでない。世論が五輪の成績を期待しすぎれば、アスリートのプレッシャーが高まるだけだ。五輪という輝かしい舞台で、競技を楽しみながら力を発揮してほしい」との声が聞かれたと伝えた。

文章は、選手にとって五輪での活躍は国や個人の名誉という点だけでなく、金メダルで500万円などの報奨金が出ることから経済的な魅力も大きいと紹介。メダル獲得選手に報奨金を出して鼓舞する手法は世界各国でおしなべて利用されているとする一方、日本の有識者からは「もしお金を稼ぐことが競技の目的になれば、五輪憲章の理念をねじ曲げることになるだけでなく、苦しい練習を経てもメダルが取れなかった選手の闘志をくじくことになり、国全体のスポーツの実力がかえって低下することになる」との指摘が出ていることを伝えた。（翻訳・編集/川尻）