2024年9月21日、華字メディアの日本華僑報網は、日本の大手自動車メーカーが電気自動車（EV）開発に向けて巨額の投資をし始めたとする文章を掲載した。

文章は、今年度に入って日本の大手自動車メーカー6社の設備投資と研究開発費が過去最高水準に達しており、6社を合わせた設備投資額は前年比20％増の4兆2900億円、研究開発費は同13％増の3兆8550億円に達したと紹介。このうち、ホンダの設備投資と研究開発費の伸び率は自動車メーカーの中で最も高く、先駆的な役割を果たしていると伝えた。また、ホンダ、トヨタ、日産は米国に近代的な電池工場と高効率の純EV生産ラインを建設し、本格的なEV化に向けた基礎固めを進めているとした。

一方で、EV化への道は決して容易なものではなく、純EVの製造コストは高く、採算の見通しは不透明であると指摘。また、株式市場は予測不可能であり、投資家も企業への投資に躊躇している状況だとしたほか、BYDなどの中国勢の台頭により、世界のEV競争環境は大きな変化を遂げ、競争が一層激しさを増していると伝えた。

その上で、種々の課題や困難に直面する中、日本の自動車メーカーは後退や回避の道を選ぶことなく、タッグを組んで問題を克服する道を選んだとした。その例として、ホンダとソニーの提携、日産によるホンダとのソフトウェア共有の模索、トヨタ、マツダ、パナソニックの電池生産拠点の共同建設などを挙げ、それぞれが持つ技術やリソースを結びつけ、コストを分担することで、イノベーションのペースを加速させていると紹介。こうした取り組みにより、日本の自動車メーカーは世界的な舞台で堂々と勝負し、将来の課題に自信を持って立ち向かうことができるようになったとした。

文章は「総じて、日本の大手自動車メーカーはすでにEV化への確かな一歩を踏み出している。しかし、前途には依然として未知の領域と課題が待ち受けている。イノベーションを翼に、協力を帆にして前進することで初めて自動車市場という壮大な海原の風と波を乗り越え、成功の岸辺を目指すことができるのだ。日本の自動車メーカーは確かな足取りと決心により、電動化の未来に向けて前進している」と結んだ。（編集・翻訳/川尻）