2014年9月11日、環球時報によると、日本人の中国に対する好感度が過去最低になったことについて、中国の専門家は「好感度の低さは必ずしも敵意と同じではない」と指摘した。以下はその概要。

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日本メディアによると、このほど発表された日中合同世論調査結果で、中国に対して「好感が持てない」と回答した日本人の割合が過去10年で最低の93％に達した。好感度の低さは争えない事実だが、背景には複雑な要因がある。

日本の民意には成人が陥る一種の悲観的側面がある。すなわち成熟型の先進国で、長期的に保守思想が蔓延し、成人病にかかるがごとく、人々はみな悲観的で消極的になっている。高度経済成長期にある中国人とは明らかに異なる状態だ。

また、日本のメディアや政府は最近、中国に対する偏向報道に力を注いでおり、日本人は中国に対して偏った印象を持つようになっている。このため民間の対中好感度が下がっているのだ。（翻訳・編集/AA）