中国メディアの環球時報は、日本におけるコンタクトレンズ事情について紹介する記事を掲載した。

記事は、日本で学生時代に眼鏡をかけていた女性に久しぶりに会った際に、少し印象が変わったと感じたと紹介。本人いわく社会人になってからコンタクトレンズに変えたとのことで、「これといった理由はないが、会社に眼鏡の若い女性はいないし、会社の全体的な雰囲気からして眼鏡は合わないと感じた」と語ったという。

その上で、日本の目薬メーカーがこのほど20～30代の男女500人を対象に行った調査によると、多くの日本人は新生活が始まる春にコンタクトレンズの着用に切り替えることが分かったほか、着用者の約8割が「コンタクトレンズは恋愛、仕事、学校生活などに良い影響を与える」と回答し、「アイメークが際立つ」「スポーツをする時に便利」「視界がはっきりして作業効率が上がる」といった具体的な利点を挙げた一方で、「異物感、ドライアイ、疲れ目など、目のトラブルが増えた」という人も53％に達したと紹介した。

記事はまた、日本でコンタクトレンズの着用者が多い背景として、日本には安全上、あるいはイメージ上「眼鏡はふさわしくない」という職種が数多く存在してきたと言及。安全上の理由で眼鏡着用が禁止されている業界の例として航空業界を挙げ、パイロットや客室乗務員の採用時の視力条件は「コンタクトレンズによる矯正視力1．0以上」となっていることを紹介した。また、眼鏡着用を明確に禁止しているわけではないものの、看護業界でも眼鏡は着用を避けるべき「金属製品」や「壊れやすいもの」に当てはまるため、敬遠される傾向にあると伝えた。

一方、イメージ上の理由で数年前まで眼鏡を禁じてきた事例として百貨店の化粧品売り場を挙げ、ビューティーコンサルタントが「眼鏡は化粧が見えにくい、鼻頭に眼鏡の跡がつくという理由で着用が禁止されていた」と語ったことを紹介。一部企業の女性受付係でもイメージ上の理由から眼鏡を禁止していたとし、このような規定は2020年ごろに「職場いじめ」とみなされて明文化されなくなったものの、今なお「眼鏡をかけない方がいい」という意識が根強く残っていると指摘したほか、「往々にして女性のみ眼鏡が禁止されるという男女差別も生んできた」とした。

記事はさらに、若者の間で特に眼鏡からコンタクトレンズに変える傾向が強いものの、子どもについては健康や安全面を考慮した上でコンタクトレンズではなく眼鏡をかけさせる親が多いと紹介。日本眼科医会の最近の調査によると、コンタクトレンズの使用率は小学生でわずか0．3％、中学生で8．7％、高校生でも27．5％にとどまっているとした。また、若い世代にも眼鏡の需要はあり、自宅で仕事をする時や目が疲れた時には眼鏡を選択する人が多いほか、ファッションアイテムとして服装に合わせた眼鏡を着用する人もいると伝えた。（編集・翻訳/川尻）