中国メディアの環球時報によると、香港英字メディアのサウスチャイナ・モーニング・ポストはこのほど、「中国のプール掃除ロボットが米国の裏庭をきれいにする」とする記事を掲載した。

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記事はまず、「中国のプール掃除ロボットメーカーは、中国の電気自動車（EV）産業の成功を再現しようとするスマート製品技術系スタートアップの波に加わり、海外で勢力を拡大している」と指摘。米大手業界団体プール＆ホットタブアライアンスによると、世界中に約3000万あると推計される個人用プールの90％が米国と欧州にあり、市場は年間約5％の成長を遂げていること、オンライン市場調査ツールのセラースプライトによると、ここ数年間にアマゾンでよく売れたプール掃除ロボット100台のうち半分以上が中国製だったこと、中国のプール掃除ロボット系スタートアップ数社がここ数年間に複数回の資金調達を実施していることに触れた。

記事によると、今月、初のプール掃除ロボットを発売するヒッポボット・テクノロジーの共同創業者マーク・リー氏は「当社の戦略は、他の業界の多くのスマート技術をプール掃除ロボットに応用し、当初この市場を独占していた欧米ブランドよりはるかに優れた製品を作ることで、中国EV産業が築いた成功の方程式を踏襲している。400ドル（約6万1600円）で販売される最初の製品には、長いバッテリー寿命、環境感知、マッピング、ナビゲーションなど、欧米ブランドのプール掃除ロボットにはない多くの機能が搭載されているが、中国の確立された新エネルギーおよび自動化サプライチェーンのおかげで、製造コストはわずか83ドル（約1万2782円）になるといい、来年量産が始まれば調達コストはさらに下がることになる。

記事は「中国の民間テクノロジー系スタートアップは、プール掃除ロボットの他にも、芝刈り機や無人航空機、農業機械などの分野でスマートテクノロジーの応用を加速させ、迅速な反復を通じて市場シェアを獲得している」とした一方で、「海外市場ではより高い関税障壁が設けられる恐れがあり、野心的なスタートアップも中国のEVメーカーと同じリスクに直面している。中国のスタートアップが欧米市場で資金を確保するのに困難を極めることもまた別の問題だ」とし、リー氏が「優秀な中国企業が10倍、100倍の利益をもたらすことができるなら、なぜ投資しないのか」と疑問を呈したことを紹介した。（翻訳・編集/柳川）