2024年12月2日、韓国・チャンネルAは「韓国でも日本のように教育を受けることも就労準備をすることもしない若者ニート族が急増する可能性があり、注意が必要だ」と伝えた。

韓国銀行が同日公開した報告書によると、韓国の「ただ休んでいる」青年層（25～34歳）の人口は42万人で、最近1年間で25．4％増加した。報告書は「最近増加した『ただ休んでいる』人口の多くが就労経験のある青年層」とし、「労働市場に入らず休んでいるのではなく、就労を経験した後に再び求職せず離脱したケース」と分析した。

また、青年層の自発的休息の背景として「職場のミスマッチ」など構造的要因があると指摘した。記事は「青年層は教育水準が高く就職先に求める条件も高いが、それに比べて良質な職場が不足している点が作用したということ」と説明した。

さらに報告書は「休息が長期化することで青年層が労働市場から永久離脱したり、ニート族化したりする可能性に注意が必要だ」と懸念を示し、「日本も2000年代初めに若者ニート族が増加する問題に直面した」「重要なのは約20年が過ぎた現在、若者のニート族問題が解消されたというよりむしろ40～50代の核心年齢層のニート族化に移行しつつある点だ」などと指摘したという。

この記事を見た韓国のネットユーザーからは「この国は終わった」「大企業に就職したければそれに見合う努力をするべきだ。スペックは低いのに理想だけ一人前の若者が増えている」「両親であれ政府であれ自治体であれ、どこかしらにお金の出てくる穴があるから働かずに生活できるのでは？少ない給料でも自分で稼ぐことが大事。お金を稼ぐのが大変なのはみんな同じだし、人生がつらいのもみんな同じ」「支援をなくすのが一番。職を失った働く意思のある人たちに支援が必要なのであって、理想ばかり高い人たちにとって支援金はただの小遣いにすぎない」などの声が上がっている。

そのほか、「働く方がばかだよ。たまにアルバイトをしながら遊んで暮らせばいい。適当に生きて、老いたら国がどうにかしてくれる」「面接時の『これまでなぜ働かなかったのですか』の質問を禁止する法律をつくるべき」などの声も見られた。（翻訳・編集/堂本）