チベット自治区ティンリ県措果郷にある朋曲川沿いを訪れると、屋根にソーラーパネルを載せた仮設施設があった。これは被災者の住まいではなく、清潔な水と直飲みの水を提供するための施設だ。

地震発生前、この地域の住民は井戸を掘り地下水を利用するのが一般的だった。しかし、地震の影響で多くの井戸が損壊し、水質も一定の影響を受けた。

これを受けて、中国水利部と中国電力建設集団（中国電建）は最新世代のスマート浄水プラットフォームを緊急投入した。このプラットフォームは太陽光発電を利用し、逆浸透ろ過技術を採用して地表水を直飲みの水に浄化し、約5000人分の水需要を満たせる。

この浄水プラットフォームの「スマートさ」はIoT（モノのインターネット）技術にある。中国電建装備集団河北電力装備の宋保良（ソン・バオリアン）氏は、「プラットフォームは通常自動で運転し、データは水利当局とリアルタイムで連携され、アラームを発することができる。これにより、維持管理コストが大幅に削減される」と説明した。

さらに、このプラットフォームは厚手の素材や加熱テープなどの設備を使用しており、高標高と極寒地域の特殊な環境にも対応できる。（提供/人民網日本語版・編集/YF）