メディア事業とデータ・調査事業を扱う日本のリサーチ会社BCNの最新調査データによりますと、2024年に日本で販売された薄型テレビの過半数が中国ブランドであり、中国ブランドのテレビが日本市場でシェア50％の大台を突破したのは、2004年に日本で販売を開始して以来初めてとのことです。

中国ブランドのテレビは優れた性能と手ごろな価格を両立させ、日本の消費者のニーズを満たしています。ハイセンス（Hisense、海信）が日本で販売している55型液晶テレビの価格は10万円未満で、パナソニックの同等製品の価格はほぼ倍です。

東京都千代田区のテレビ売り場の販売員によりますと、日本の消費者がテレビを購入する際に日本ブランドを優先するのは、もはや過去の話だということです。今では日本ブランドの製品だけにこだわる人は少なくなりつつあります。一方で特に若い消費者は中国ブランドにかなり詳しく、一般的にインターネットで事前に製品の性能と価格を調べ、店に入ると中国ブランドの製品を購入すると店員に直接伝えます。

専門家の分析によりますと、消費者の中国製テレビに対する認識は現段階ですでに転換しており、中国テレビは安価なだけと考えなくなったようです。液晶テレビの分野では、中国と韓国の製品に技術格差はほとんどなくなりました。さらに、中国のテレビメーカーは、超大型の100型テレビを発売し、ハイエンドテレビ製品に人工知能（AI）の機能を備えた先進的なプロセッサーを搭載するなど、より多くの分野で優勢を確保しています。

世界有数のテクノロジー関連リサーチ会社カウンターポイントリサーチと傘下のDSCCが2024年11月、共同で発表した最新の世界テレビ追跡報告書によりますと、2024年に中国ブランドの急速な成長は、韓国のサムスンとLGが独占していた世界ハイエンドテレビ市場を崩壊させつつあるとのことです。（提供/CRI）